ボーナスも高いって本当?役職に就くと年収はどうなる?日本郵船を徹底分析
日本郵船の2018年度の有価証券報告書を参照すると、取締役の平均年収は約5100万円、監査役の平均年収は約2600万円、取締役の工藤泰三氏の年収は1憶500万円、同じく取締役の内藤忠顕氏の年収は1憶500万円となります。
日本郵船の競合他社と言えば、同じ海運業の共栄タンカーや商船三井です。
共栄タンカーの平均年収は999万円と日本郵船よりも高いですが、商船三井は平均年収が943万円と日本郵船に比べると若干低いことが分かります。
では、どうして日本郵船の平均年収はこんなにも高いのでしょうか。
現在、世界的な景気回復により海運の業績も回復しているので、海運業である日本郵船もその影響を受け、従業員の平均年収も高くなっていると予想できます。
日本郵船は、定期船事業や航空運送事業、物流事業、不定期専用船事業、不動産業など様々な事業を展開しています。
定期船事業はコンテナ船部門とターミナル関連部門に分かれており、暮らしに必要不可欠な食料や日用品、電化製品などをコンテナ船で輸送したり、コンテナ船や自動車専用船、客船などのターミナル運営と荷役サービスを提供したりしています。
また物流事業では、グローバルな拠点間を結ぶネットワークを活用して倉庫や配送から海上・航空フォワーディングまで物流全体を最適化するサービスを提供しています。
日本郵船では他にも、安全で快適な船旅を楽しめる「飛鳥Ⅱ」などのクルーズ事業、船舶の運航や安全、環境、省エネをはじめ、物流技術分野全般に渡り最適なソリューションを提供するための研究開発なども行っています。
1885年に創業された日本郵船。そんな日本郵船の130年を超える長い歴史を簡単にご紹介します。
日本郵船は、三菱グループで最初に誕生した企業でもあります。
三菱グループは日本郵船の他にも、三菱UFJ銀行や三菱マテリアル、キリンホールディングス、ニコン、明治安田生命保険などの有名企業が属しています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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