ボーナスはいくら？なぜ高年収？面接対策は？気になる情報を総まとめ！
日立物流の社長の年収は非公開で、明らかになっていません。
有価証券報告書によると、その他の役員の年収は下記の通りです。
ちなみに同報告書には、社長も含め、報酬額が1億円以上である者はいないと記載されていました。
日立物流の競合他社は、同じ物流会社の、日本通運、ヤマトホールディングスなどが挙げられます。
有価証券報告書によると、それぞれの平均年収は日本通運：610万円、ヤマトホールディングス：956万円。
日立物流の年収は806万円であるため、ヤマトホールデングスには及びませんが、日本通運よりは高いことが分かります。
業界の中でも上位に君臨しています。
日立物流の平均年収は業界の中でも6位。
全国の上場企業の中でも高水準を誇ります。
なぜ、平均年収が高いのでしょうか？
日立物流グループは、国内のみならず世界各国に子会社や拠点を構える大企業グループです。
更にそのバッグには日立グループの存在もあり、日立物流は日立グループの物流を一括で担っています。
そのため、安定経営が実現できていると言えるでしょう。
過去3年間の売上収益は下記の通りです。
2017年：6653億7700万円
2018年：7003億9100万円
2019年：7088億3100万円
近年の売上収益は右肩上がりに推移していると言えます。
このような背景から、社員が高年収であると考えられます。
経営状況がますます上向きになれば、今後、社員の年収もますます上がっていくかもしれません。
日立物流の主な事業はシステム物流。
中でも日立物流は、第三者企業として多くの企業の物流分野を担う「サードパーティロジスティクス（3PL）」の先駆者です。
調達・生産・販売・静脈・共同・輸送全てのフェーズにおける物流を取り扱います。
また、国内外の自動車部品物流も担っています。
鉄道車両などの重量機の移転、航空輸送・海上輸送などのフォワーディングも展開。
更に、包装ソリューション、情報通信ソリューション、危険物ソリューションなど、様々な場面でのソリューションサービスも提供しています。
その他の事業としては、下記のようなテレビ番組の提供を行っています。
また、数多くのラジオ番組も提供しています。
日立物流の歴史を簡単にご紹介しましょう。
シンガポールを皮切りに、1980年代後半から多くの海外展開を成し遂げてきたことが伺えます。
日立グループは、国内では28社・325拠点を誇り、グループ従業員数はのべ28,950人にのぼります。
また、海外においても日立グループの現在の関連企業はアメリカ、ヨーロッパ、中国など29カ国・地域にわたり、拠点数は436にも及びます。
国内だけでなく、海外においても積極的に事業展開をしている大企業グループ会社です。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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