阪急阪神ホールディングスの年収【2024年最新版】(2ページ目)

関西を中心に交通や情報サービスまで展開する企業！選考を突破するための鍵は「誠実」？競合会社とも徹底的に比較！

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阪急阪神ホールディングスの社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員についての記載はありませんでした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役7名に対して総額1億4100万円で1人あたり2014万円、社内監査役2名に対して総額1000万円で1人あたり500万円がそれぞれ支給されていました。

手掛ける事業も幅広く収益源も多いと考えられるため、今後も役員の報酬は上昇していくでしょう。

競合他社と阪急阪神ホールディングスの年収比較

阪急阪神ホールディングスの競合会社として、近鉄グループホールディングスや西武ホールディングスが挙げられます。

それぞれの年収を見ると、阪急阪神ホールディングスは877万円、近鉄グループホールディングスは804万円、西武ホールディングスは814万円でした。

あまり大きい差はなかったものの、現時点では年収が競合会社よりも高いことが分かります。

各事業で今後も様々なサービスを展開していくと考えられるので、今後更に年収が上がり競合との差を開いていくと考えられます。

阪急阪神ホールディングスの平均年収が高い理由

阪急阪神ホールディングスの年収の高さの理由として、長期ビジョンでスローガンを立てそれらの目標に向かって取り組めていることが挙げられるでしょう。

2017年からは2025年までの長期ビジョンとして、新事業領域の開拓・首都圏や海外での基盤の構築等を掲げ取り組んでいます。

沿線に住む人々のライフスタイルを中心にその時々で適切な事業の展開やサービスの提供ができているため利益に繋がり、社員の年収も高くなっていると考えられるでしょう。

阪急阪神ホールディングスの事業内容

主な事業

阪急阪神ホールディングスでは主に都市交通事業、不動産事業、エンタテインメント事業、情報・通信事業の四つを手掛けています。

それぞれの事業について詳しく見ていきましょう。

都市交通事業

都市交通事業では、都市交通サービス・駅ナカビジネス・交通広告等のサービスを展開しています。

都市交通サービスでは阪急電車や阪神電車をはじめとした鉄道やバス、タクシーが連携することによって京阪神を中心にネットワークを形成。

近年ではCO2排出量の削減や省エネルギー化に取り組むことで環境にも配慮しています。

また、駅構内を中心に化粧品・服飾雑貨店、家具・インテリア雑貨店等の小売店や交通広告も展開。

今後も小売店やその他のサービスを提供することで、駅構内を更に発展させていくでしょう。

不動産事業

不動産事業では、不動産開発・不動産賃貸（商業施設・オフィスビル）・不動産分譲（マンション・戸建て）を主に行っています。

これまでに梅田地区を中心として沿線やエリアの開発に尽力してきた実績を持ち、現在は2022年に竣工を予定している「梅田1丁目1番地計画」を推進。

近年では首都圏においても住まいの提案を行う等、活動範囲を徐々に拡大しています。

エンタテインメント事業

エンタテインメント事業はスポーツ事業・ステージ事業から成り立ちます。

球団「阪神タイガース」や阪神甲子園球場、「宝塚歌劇」等の運営・経営を中心に行っており、2010年には「甲子園歴史館」もオープン。

劇場やレジャーエリアも展開する等、様々な方法で我々に娯楽を提供していると言えるでしょう。

情報・通信事業

情報・通信事業では、情報サービス事業、放送・通信事業、あんしん・教育事業を行っています。

それぞれの事業では以下のサービスを提供しています。

• 情報サービス事業：列車運行管理システムや運転教習用シミュレーターの設計・開発、無線LANインフラの整備、スマホ向けアプリケーションの開発・運用等
• 放送・通信事業：情報番組、地域情報・行政情報・災害情報等の提供
• あんしん・教育事業：見守り対象者の位置情報を保護者へ通知するサービス「まちなかミマモルメ」、ロボットプログラミング教室「プログラボ」の運営

情報サービス事業では人工知能分野にも進出しつつあるため、今後提供するサービスも更に豊富になっていくでしょう。

その他の事業

阪急阪神ホールディングスでは、上記の他にもグループ企業にてホテル事業に携わっています。

現時点で「レム」「ホテル阪急レスパイア」「ザ・リッツ・カールトン大阪」等を運営しており、それぞれで「和」や「上質な眠り」等のコンセプトを設け上質なサービスを提供。

今後もあらゆるコンセプトのもと、新たなホテルを展開していくでしょう。

阪急阪神ホールディングスの歴史

ここで、阪急阪神ホールディングスのこれまでの歴史を簡単に見てみましょう。

1899　摂津電気鉄道（現 阪神電気鉄道）が創立される

1907　箕⾯有⾺電気軌道（現 阪急電鉄）が創⽴される

2006　摂津電気鉄道と箕⾯有⾺電気軌道が経営統合し、阪急阪神ホールディングスが発足される

2007　阪急・阪神共通の新グループカード「STACIA」の発⾏が始まる

2008　阪急阪神ホテルズを設⽴する

2009　阪急阪神エクスプレスを設⽴する

2018　阪急阪神不動産を設⽴する

阪急阪神ホールディングスが属する阪急阪神ホールディングスグループとは？

阪急阪神ホールディングスグループは、阪急電鉄・阪急阪神不動産・阪急阪神ホテルズ・阪急阪神エクスプレス等を中心とした子会社138社・関連会社43社から構成されるグループです。

グループ企業では都市交通、不動産、エンタテインメント、情報・通信、旅行、国際輸送、ホテルの七つの分野でそれぞれ事業を展開しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日