各種空調設備からシステムまで提供する総合設備建設企業!気になる求められる人材像は?競合会社と比較すると?
2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員は存在しないとのことでした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役9名に対して総額5億9500万円で1人あたり6611万円、社内監査役2名に対して総額7700万円で1人あたり3850万円がそれぞれ支給されていました。
各事業も順調であるため、今後の役員の報酬も徐々に上昇していくでしょう。
三機工業の競合会社として、高砂熱学工業や新日本空調が挙げられます。
それぞれの年収を確認すると、三機工業は808万円、高砂熱学工業は848万円、新日本空調は853万円でした。
現時点では競合会社にはあと一歩及びませんでしたが、建設業界の平均年収706.6万円と比較すると101.7万円高いことが分かりました。
サービスの幅が広いだけでなく新たなシステム等の開発にも取り組んでいるので、今後競合の年収を超える可能性も充分あるでしょう。
三機工業の売り上げ及び経常利益の推移を見てみると、売り上げは2017年で1506.5億円、2018年で1515.8億円、2019年で1921.8億円でした。
また経常利益は2017年で52.5億円、2018年で53.1億円、2019年で94.1億円となっており、2017年から2019年にかけて売り上げは415.3億円、経常利益は41.6億円それぞれ上昇しました。
業績が右肩上がりであるため、社員の年収にも反映されていると考えられるでしょう。
三機工業では、建築設備事業として以下の五つの事業を運営しています。
それぞれの事業内容と併せて見ていきましょう。
これまでに国立代々木総合体育館、皇居新宮殿、羽田空港、大阪ロイヤルホテル、六本木ヒルズ森タワー等、数々の施設で施工を行った実績を持ちます。
2016年度からは空調AI制御システム等の開発・市場展開を開始。
今後もあらゆる製品やシステムを手掛け、顧客をサポートしていくでしょう。
三機工業ではその他にもプラント設備事業・不動産事業を展開しており、プラント設備事業では以下の事業を行っています。
機械システム事業では2019年度にベルト桟監視システムを開発し、ベルトコンベアーの保全性の向上に成功。
今後近赤外線センサと組み合わせることで更に利便性が向上するでしょう。
また不動産事業では建物賃貸・土地賃貸事業を行っており、2019年度にはテナント募集の強化を行ったことにより増収。
今後少しずつ事業が拡大される可能性があると言えるでしょう。
ここで、三機工業のこれまでについて簡単に見ていきましょう。
1925 三機工業が創業される
1949 旧三機工業株式会社の第二会社として設立される
1950 東京証券取引所に上場する
1957 大阪証券取引所に上場する
1961 名古屋証券取引所に上場する
1974 建設設備子会社株式会社三機加工センターが設立される
1980 建設設備子会社株式会社三機空調センター・株式会社三機電設センター・プラント設備子会社株式会社三機産設センター等が設立される
1982 新技術研究所を建設する
1985 建設設備子会社関西総合設備・中部総合設備を設立する
1990 プラント設備子会社サンキ環境サービスを設立する
2005 建設設備子会社三機アイティサービスを設立する
三機工業グループは、三機テクノサポート、三機産業設備、三機化工建設、三機環境サービス等をはじめとした子会社8社より成り立ちます。
建築設備事業・機械システム事業・環境システム事業・不動産事業として、それぞれ空調・電気等設備等の設計・施工・メンテナンスや、廃棄物処理施設の設計・施工・メンテナンス・整備改修工事、保険代理業・リース事業等、様々な事業を手掛けています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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