手掛ける事業は鉄道だけじゃない!報酬の高さの理由は?過去の面接内容を踏まえて準備しておくべき点も解説!
2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員はいないとのことでした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役17名に対して総額4憶3700万円で1人あたり2570万円、社内監査役1名に対して2700万円が支給されていました。
各事業の収益力の向上に努めていることから、今後役員報酬も徐々に増加し、いずれ1憶円を超える日もくるかもしれません。
京王電鉄の競合として、名古屋鉄道や京浜急行電鉄等が挙げられます。
それぞれの年収を比較してみると、京王電鉄は714万円、名古屋鉄道は606万円、京浜急行電鉄は696万円でした。
現時点では競合会社よりも年収は高く、陸運業界の平均年収599.2万円と比べても114.5万円高いことから高水準であることが窺えます。
沿線地域の発展の為にあらゆるサービスを提供していることから、今後更に競合会社を引き離していく可能性があると言えます。
京王電鉄の年収の高さの理由として、手掛ける事業の数が多いことが挙げられます。
2019年度には新型コロナウイルスによる自粛等の影響を受け運輸業や流通業等の主要な事業の収益がやや下降してしまいましたが、その他事業として行っているビル総合管理業や車両整備業等で増収となりました。
収益源を豊富に持っているため、情勢が変化した場合でも柔軟に対応することができると推測できます。
そのため利益をしっかり確保することができ、社員にも還元できているのでしょう。
京王電鉄では、主に運輸業、流通業、不動産業、レジャー・サービス業の四つを手掛けており、それぞれ以下の事業から成り立ちます。
営業利益の構成比率としては、運輸業は36.0%、流通業は11.9%、不動産業は24.8%、レジャー・サービス業は11.7%で、運輸業の利益が一番多いことが分かります。
現在は新たに監視カメラを踏切に設置するなど更なる安全・防犯対策の強化を図っているため、今後も利用者数は増加の一途を辿ると予想できます。
京王電鉄では上記以外にもその他事業として以下のサービスを展開しています。
2019年度には企業主導型保育所を開業したほか、岩手県にて太陽光発電事業も新たに開始しました。
収益の増加に尽力しているため、今後事業領域は更に拡大していくと考えられます。
ここで、京王電鉄のこれまでについて簡単に見ていきましょう。
1910 京王電気軌道が設立される
1926 玉南電気鉄道を合併する
1928 新宿~東八王子間の直通運転を開始する
1934 渋谷~吉祥寺間全線が開通する
1949 東京証券取引所に上場する
1955 不動産業の営業を始める
1967 高尾線 北野~高尾山口間が開通する
1969 高速バスの運行を開始する
1990 相模原線 南大沢~橋本間が開通する
1998 社名を京王電鉄に変更する
京王グループは、京王電鉄を中心として京王電鉄バス、京王百貨店、京王不動産、京王プラザホテル、京王設備サービス等の子会社60社・関連会社7社から構成されるグループです。
グループ企業では、運輸業、流通業、不動産業、レジャー・サービス業等のカテゴリーでそれぞれ事業を展開しています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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