ヤマハの年収【2024年最新版】(3ページ目)

グローバル楽器市場シェアNo.1!採用面接は英語で実施?気になる役員の報酬も大公開!


ヤマハの採用情報

ヤマハでは現在、新卒採用、第二新卒採用、キャリア採用、アウトスタンディングキャリア採用を行っています。

新卒採用

新卒・第二新卒採用では現在技術開発系、企画管理営業系でそれぞれ募集がされています。

職種の詳細及び選考方法はそれぞれ以下の通りです。

技術開発系

募集職種:商品開発、生産技術・生産設備設計、研究開発、品質保証、情報システム、資材調達、知的財産、マーケティング、営業技術(カスタマーサービス)

選考方法:エントリー→一次選考(書類選考)→個人面接・筆記試験→最終選考(役員面接)

企画管理営業系

募集職種:マーケティング、営業、経理、物流、資材調達、法務、情報システム、広報、商品企画

選考方法:エントリー→一次選考(書類選考)→二次選考(グループワーク)→個人面接→最終選考(役員面接)

公式ホームページの採用ページでは、技術開発系、企画管理営業系それぞれの職種の業務内容やキャリアパス等が紹介されています。

自身の希望する職種についての理解を深めるためにも、しっかり目を通しておきましょう。

第二新卒の方も同様に応募できますが、職歴が5年以上ある方はキャリア採用で応募した方が待遇が良い場合もあるので、しっかり確認する必要があります。

中途採用

中途採用では、現在以下の職種で募集がされています。

スタッフ:内部監査、社内広報ツール企画制作・社内イベント企画運営

マーケティング:デジタルマーケティングプラットフォームの設計・開発・運用業務

技術開発(楽器事業):電子楽器の周辺デバイスのドライバ開発、電子楽器製品のアフターサービス企画(修理や品質情報の収集、分析)

技術開発(音響機器事業):ヘッドホン・イヤホンの開発業務、クラウドを利用したWEBサービスの設計、開発

どの職種も海外出張が発生する可能性があるため、海外経験や語学力等を持つ方はアピールポイントとなります。

また、職種によっては転勤の可能性もあるので、希望する職種がある場合は公式ホームページにて確認しておきましょう。

アウトスタンディングキャリア採用

ヤマハでは、新卒採用、キャリア採用の他にアウトスタンディングキャリア採用も同様に行われています。

技術、技能、才能、資格、実績の面で特に秀でた人材の募集を行っており、募集要項は以下の通りです。

①楽器・音響等、ヤマハが手掛ける分野で革新的な製品の主務者として携わり、自身の代名詞となるヒット商品を生み出した。

②音作りや製品開発に関する一流の技術理論を持ち、業界標準となる技術開発を行った。

③極めて高度な専門知識や技術を必要とする国家資格(一級建築士、弁護士、公認会計士、弁理士等)を有し、幅広いネットワークや豊富な経験を活かして企業貢献を行ってきた。

応募方法は、アウトスタンディングキャリア採用ページのエントリー欄からWEB応募できます。

自身の学歴や職歴、資格、海外経験、セールスポイント等を記入する必要があるので、応募する際は自身の強み等について整理しておきましょう。

ヤマハで求められる人材像

ヤマハの公式ホームページには、求める人材像について3つ挙げられています。

①熱い想いを抱き、誠実に取り組む人

②意志を持って自発的に行動し、最後まで粘り強くやり遂げる人

③チャレンジ精神を持ち、挑戦し続ける人

また、求める人材像について「枠を超える」というキーワードを挙げています。

組織や国、文化、年齢、そして自分自身の枠を超え、周囲の環境をより良いものにし、ヤマハを成長させてほしいという意味が込められています。

これらのことから、「ヤマハで何がやりたいか」「ヤマハブランドをどのように輝かせるか」を考え、周囲を巻き込み能動的に行動できる人材が求められていると言えるでしょう。

ヤマハに就職、転職するためには?

ヤマハの面接対策として、「ヤマハフィロソフィー」を理解しておく必要があるでしょう。

「ヤマハフィロソフィー」は、企業理念、顧客体験、ヤマハクオリティー(品質指針)、ヤマハウェイ(行動指針)から成り立っています。

ヤマハが新しい価値を提供していく上での軸ともなっているため、これに沿った質問をされる可能性もあります。

自己アピールをする上でのヒントにもなるので、しっかり理解を深めておきましょう。

また、実際の面接で質問された内容の例として、以下が挙げられます。

  • ヤマハでやりたいと希望したことについて本当に実行できると思うか、またどのように実行するか
  • ヤマハに対してどのような印象を持っているか
  • 3分間の自由スピーチ
  • 力を入れて勉強していること 等

場合によっては、英語で面接が実施される、英語の曲を歌うよう求められる等、語学力を見られる場面もあります。

念には念を入れ、自身のことについてある程度英語で話せるよう対策し、余裕がある場合は人前で話す練習もしておくと良いでしょう。

また、面接者の英語を話すスピードが早いとの口コミもあるため、リスニングの練習を重ね耳を慣れさせておくことが大切です。

ヤマハの従業員数・平均年齢・勤続年数の推移

従業員数の推移

従業員数推移(ヤマハと上場企業平均)

ヤマハ 上場企業平均
2019年 2,344人 1,035人
2018年 2,345人 1,071人
2017年 2,360人 1,042人
2016年 2,441人 1,055人
2015年 2,617人 1,055人

ヤマハの従業員数は2019年で2,344人と、1年前と比べて1人の減少となりました。

全上場企業の平均従業員数が1,035人なので、それと比べて多い水準となります。

次にヤマハと同じその他製品業界内で従業員数を比較してみました。業界平均の従業員数が836人なので、それと比較しても多い規模の人数というのが分かります。

平均年齢の推移

平均年齢推移(ヤマハと上場企業平均)

ヤマハ 上場企業平均
2019年 44.2歳 41歳
2018年 44.1歳 41歳
2017年 45.3歳 40歳
2016年 44.0歳 40歳
2015年 44.2歳 40歳

ヤマハの平均年齢は2019年で44.2歳と、上場企業の平均と比べると年齢が高い水準となっています。

平均年齢を同じその他製品業界内で比較してみました。業界平均が41歳のため、業界内で見ても年齢が高い水準となります。

平均勤続年数の推移

平均勤続年数推移(ヤマハと上場企業平均)

ヤマハ 上場企業平均
2019年 19.3年 12年
2018年 19.5年 13年
2017年 20.9年 13年
2016年 19.8年 13年
2015年 20.3年 13年

ヤマハの平均勤続年数は2019年で19.3年と、上場企業の平均と比べると長い水準となっています。

平均勤続年数も同じその他製品業界内で比較してみます。業界の平均勤続年数が13.5年のため、業界内で見ても長い水準となります。

ヤマハの業績推移

ヤマハが、転職先・就職先として魅力的な会社かどうかを知るために、前期比の売上成長率や一人あたりの経常利益などを見ていきましょう。

※売上・従業員数は、各社の連結ではなく「単体」の数字を元に計算しています。

売上・経常利益と成長率

売上

売上成長率(前期比)

経常利益

売上 経常利益
2019年3月期 2324.2億円 382.1億円
2018年3月期 2311.0億円 367.2億円
2017年3月期 2158.4億円 265.7億円
2016年3月期 2328.3億円 271.4億円
2015年3月期 2337.4億円 245.2億円

まず、ヤマハと上場企業平均の「売上」と「成長率」を見ていきます。

2019年3月期の売上は、ヤマハが2324.2億円、上場企業平均が1120.3億円となっています。ヤマハの売上は平均と比べて高い水準となっており、売上の前期比成長率を見ると、ヤマハが0.6%の減少、上場企業平均が15.4%の増加となっているため、上場企業の中では成長率は平均以下な会社と言えます。

従業員一人あたり売上の推移

ヤマハ 上場企業平均
2019年3月期 9915万円 1.1億
2018年3月期 9855万円 9064万
2017年3月期 9146万円 9022万
2016年3月期 9538万円 9416万
2015年3月期 8932万円 9870万

次に、ヤマハと上場企業平均の「従業員一人あたり売上」を見ていきます。

2019年3月期で見ると、ヤマハは9915万円、上場企業平均が1.1億円となっています。

従業員一人あたり経常利益の推移

ヤマハ 上場企業平均
2019年3月期 1630万円 788万
2018年3月期 1566万円 731万
2017年3月期 1126万円 741万
2016年3月期 1112万円 672万
2015年3月期 937万円 689万

「従業員一人あたり経常利益」についても見てみましょう。2019年3月期では、ヤマハは1630万円、上場企業平均が788万円となっています。 そのためヤマハは上場企業の中では効率的に運営できている会社と言えます。

企業データ

会社名
ヤマハ株式会社
設立年月日
1897年10月12日
所在地
浜松市中区中沢町10−1
エリア
静岡  浜松 
公式サイト
業界・業種
代表者名
中田 卓也
上場市場
東証1部
上場年月日
1949年5月

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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