ニプロの年収【2024年最新版】(2ページ目)

最近の業績は?ライバル会社との年収差は?就職活動のポイントまで、情報を徹底的に網羅!


ニプロの社長や役員の年収

有価証券報告書によると、それぞれの役員の平均年収は、取締役:約2080万円、監査役:約700万円、社外役員:約400万円でした。

代表取締役社長の佐野嘉彦氏の年収は公表されていません。

しかし、有価証券報告書には報酬総額が1億円以上の人はいないと明記されています。

また、社長は他の取締役よりは高年収と考えられます。

以上より、社長の年収は2000万円以上〜1億円未満の間の額であると予想されます。

競合他社とニプロの年収比較

競合他社としては、ニプロと同じくカテーテルやステントなどの心臓血管系の医療機器分野が強いと言われるテルモが挙げられます。

また、医療用電子機器で有名な日本光電もライバルと言えるでしょう。

有価証券報告書によると、それぞれの平均年収はテルモ:753万円、日本光電:848万円でした。

ニプロの平均年収は595万円なので、テルモには158万円、日本光電には253万円の年収差をつけられています。

しかし、一般的な企業の平均年収441万円と比べると、ニプロの年収は高いと言えます。

ニプロ平均年収が高い理由

ニプロの年収が高い理由を考えてみましょう。 

最も大きな要因は、業績が安定していることです。

ニプロの公式ウェブサイトを確認すると、下記のような業績推移となっていることが分かりました。

2016年:売上高 366650(百万円)、経営利益 24204(百万円)

2017年:売上高 359699(百万円)、経営利益 28770(百万円)

2018年:売上高 395397(百万円)、経営利益 27088(百万円)

2019年:売上高 426399(百万円)、経営利益 23827(百万円)

売上高が上昇傾向である一方経営利益は減少傾向ですが、安定した利益を上げています。

このように好調な業績が背景にあることから、社員の年収も高水準を保てていると考えられます。

ニプロの事業内容

主な事業

ニプロの主な事業は3分野に分かれます。

まずは、透析・人工臓器などの医療機器事業。

次に、注射・経口投与・外用薬などの医薬事業。

3つめに、ガラス・ゴム・プラスチックなどのファーマパッケージング事業です。

また、独自の研究施設も有し、近年は再生医療事業にも力を入れています。

その他の事業

医療者の教育・研修に貢献するため、専門研修施設「ニプロiMEP」を滋賀県草津市に開設。

講習会を行える大きなホールや、シミュレーション教育が行える模擬病室などの設備を整え、様々なセミナーも主催しています。

ニプロの歴史

ニプロの始まりは、電球再生事業。

その後、医療分野での成功をおさめ、目まぐるしい進化を遂げてきました。

ニプロの今までの歩みを年表形式でご紹介します。

  • 1947年 佐野實氏が電球再生事業を開始
  • 1954年 ニプロの前身である日本硝子商事が創業
  • 1965年 製薬会社向けに輸液セットの販売を開始
  • 1969年 富沢製作所に資本参加/注射針の生産を開始
  • 1975年 中空糸型ダイアライザの製造を開始
  • 1983年 米国へダイアライザの納入開始
  • 1984年 デンマークへインスリン用注射針の納入開始
  • 1986年 スウェーデンへ透析用動静脈針の納入開始
  • 1988年 菱山製薬に資本参加し医薬品事業へ進出/タイに関連会社を設立
  • 1990年 大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定
  • 1991年 ベルギーに関連会社を設立
  • 1994年 菱山製薬を子会社化
  • 1995年 ブラジルに関連会社を設立
  • 1996年 米国に関連会社を設立/東京証券取引所市場第一部に上場
  • 1997年 シンガポールに関連会社を設立
  • 2001年 商号をニプロ株式会社に変更
  • 2003年 中国に関連会社を設立
  • 2005年 大日本インキ化学工業の一部を買収し人工心肺事業に本格参入
  • 2007年 埼玉第一製薬を子会社化し経皮吸収剤事業に本格参入
  • 2008年 ES/iPS細胞、体性幹細胞を用いた共同事業を開始
  • 2010年 インドに関連会社を設立
  • 2017年 田辺製薬販売を子会社化

ニプロが属するニプログループとは?

大阪市に本社を構える、ニプログループ。

全国各地に研究所・工場・販売店などを有し、海外ではアメリカ、ヨーロッパ、アジア、アフリカに関連会社があります。

連結従業員数は29300名以上、株主総数は56500名以上であり、大企業グループと言えます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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