国内外で活躍する大手医療機器メーカー!今後の事業展開はどうなる?選考のポイントについても解説!
2020年の有価証券報告書を確認すると、代表取締役社長の宮田昌彦氏の報酬は1億461万円であることが分かりました。
またその他の役員の報酬については、社内取締役8名に対して総額4憶2213万円で1人あたり5276万円、社内監査役1名に対して総額1524万円が支給されています。
現在主力製品の一つのガイドワイヤーは108の国や地域に展開しており、国内だけでなく海外でもシェアは上昇傾向。
今後は様々な国・地域で販売・マーケティング活動を更に推進し、収益基盤を強化していく予定であるため、社内取締役・社内監査役の報酬も少しずつ伸びていくと期待できます。
朝日インテックの競合会社として、テルモやクリエートメディック等が挙げられます。
それぞれの年収を見てみると、朝日インテックは609万円、テルモは753万円、クリエートメディックは587万円と、現時点ではテルモには及びませんでした。
しかし最近では、ステンレス加工技術・樹脂加工技術を組み合わせることによって循環器系領域のカテーテル分野の製品の拡充に注力。
末梢・腹部・脳血管系等の非循環器系領域においても製品の更なる展開を考えているので、競合との差別化を図ることができると考えられます。
新たな収益源を確保すると共に、平均年収も更に伸びていくかもしれません。
2017年から2019年にかけての朝日インテックの売り上げ及び経常利益の推移を確認すると、売り上げは2017年で332.9億円、2018年で403.5億円、2019年で461.2億円でした。
また経常利益は2017年で83.4億円、2018年で102.1億円、2019年で108.6億円と、直近3年間で売り上げは約128.3億円、経常利益は約25.2億円それぞれ上昇しました。
2019年から2020年にかけてアメリカ・中国でガイドワイヤーの売り上げ及び新規分野の試作取引が増加したこと等が、業績に良い影響を与えたと考えられます。
常に新しい分野への挑戦を続けていることが収益に繋がり、その結果年収も高水準になっていると言えます。
朝日インテックグループは、朝日インテックJセールス、フィルメック、トヨフレックス等の子会社12社から構成されるグループです。
国内だけでなく海外にも複数子会社を保有しており、グループ企業では医療機器の販売や研究開発、医療機器に関するコンサルタント事業、ワイヤーロープ・ユニット製品の製造等を行っています。
朝日インテックでは現在、新卒採用を中心に採用活動が行われています。
募集職種や選考情報について見ていきましょう。
新卒採用では現在、以下の職種の募集が行われています。
事務系総合職・営業職に関しては学部・学科不問とされていますが、それ以外の職種では以下の学部・学科に所属する方がそれぞれ対象となります。
上記の専攻以外の方も積極的に採用しているとのことなので、興味のある職種がある場合、担当者まで問い合わせてみても良いかもしれません。
応募方法は自由応募・推薦応募の二つが用意されています。
ただし、推薦応募は理系の方が対象となるので注意しましょう。
選考フローはそれぞれ以下の通りです。
応募の際には履歴書・エントリーシート・成績証明書・卒業(修了)見込証明書・健康診断書の提出が必須となります。
推薦応募の方は推薦状の提出も求められるので、提出漏れのないよう気を付けましょう。
現在公式ホームページではキャリア採用の募集は行われていませんでしたが、転職サイトでは以下の求人情報が掲載されていました。
どの職種も応募する上で実務経験があることが必須となります。
特別な資格等はどの職種においても求められませんが、専門的な資格等を一つでも所有している場合はアピールポイントにできるかもしれません。
これまでに現職でどのような経験を積んできたか等、選考を通して伝えるようにしましょう。
また、これらの職種の募集は各転職サイト上で行われているため、いつ掲載が終了するか分かりません。
自身の希望する職種の募集がある場合は早め早めに応募することが大切です。
朝日インテックの企業理念を確認すると、「我々は、医療及び産業機器の分野において、安全と信頼を基盤とする『Only One』技術や『Number One』製品を世界に発信し続けることにより、全てのお客様の『夢』を実現するとともに、広く社会に貢献することを目指します」とあり、以下のようにも記載されていました。
これらのことから朝日インテックでは、顧客・社会や自身の更なる成長のために、新しい事にも積極的にチャレンジすることのできる人材を求めていると考えられます。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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