全国にコンタクトレンズ専門店を展開する大手メーカー!今後の事業の展望は?選考について知っておくべきことは?
2020年の有価証券報告書を確認すると、代表執行役最高責任者(CEO)の鈴木洋氏の報酬は1億6800万円であることが分かりました。
またその他の役員の報酬については、社内取締役1名に対して800万円が支給されています。
鈴木氏の報酬と比較すると社内取締役の報酬はあまり高い印象を受けません。
しかし現在HOYAのメガネレンズの海外売上高は約87%を誇っており、国内だけでなく海外でも活躍の場を広げています。
市場シェアの拡大余地はまだまだあると見込め、今後はアジアやオセアニアでの営業活動により一層力を入れていく予定です。
今後世界を舞台に活躍する企業になると考えられるため、それに伴い役員報酬もどんどん伸びていくかもしれません。
HOYAの競合会社として、メニコンやシード等が挙げられます。
それぞれの年収を見てみると、HOYAは787万円、メニコンは566万円、シードは522万円と、現時点で競合会社よりも年収が圧倒的に高いことが分かりました。
精密機器業界の平均年収655.2万円と比較しても約131.9万円高く、業界内でも高水準であると言えます。
近年ではパソコンやスマートフォン等の電子機器の長時間使用による視力低下や、加齢による視力矯正を必要とする人が増加傾向にあり、それに伴い身体負担の軽減・治療時間の短縮等のニーズが上昇。
HOYAではこれらに対応できるよう事業の更なる成長を目指すだけでなく、グローバル展開を図っています。
このことにより利益が増加し、今後競合会社を更に引き離していくと予想できます。
HOYAの2017年から2019年にかけての売り上げの推移を見てみると、2017年で1698.9億円、2018年で1823.9億円、2019年で1918.6億円でした。
近年では新型コロナウイルスの流行により各国で経済活動の制限等があったため売り上げに若干影響があったようですが、直近3年間で売り上げは約219.7億円上昇しており、業績が右肩上がりであることが分かります。
コンタクトレンズ専門小売店「アイシティ」の新規顧客の拡大・新規店舗の出店等が、業績に良い影響を与えたと考えられます。
どの事業も好調であるため収益もしっかり確保することでき、その分社員にも還元できていると言えます。
三和グループは、HOYAの他にも大阪ソーダ、オリックス、関西ペイント、小林製薬等の大手企業が多数所属するグループです。
グループ企業では、基礎化学品・機能化学品の製造販売、金融サービス、各種塗料の製造販売等、各々であらゆる事業を展開しています。
HOYAでは例年、新卒採用を中心に採用活動が行われています。
これまでの採用情報等について見ていきましょう。
残念ながら現時点でHOYAでは新卒採用は行われていませんでした。
このことから、本年度の新卒採用活動は終了したと考えられます。
募集要項等も掲載されていなかったため、例年どのような職種や条件で募集を行っているのかも把握できませんでしたが、新卒採用の質問欄を参考にすると事業部ごとの採用が行われており、入社後は希望する職種・事業分野へ配属されるようです。
募集職種等が分かり次第、職種ごとにどのような業務に携わるのか等をきちんと調べておく必要があります。
また興味のある分野が複数ある方はそれぞれの職種に応募できるようなので、併願を希望する場合は担当者にどの事業部と併願しているかを伝えるようにしましょう。
選考フローについても明らかではありませんが、過去に選考を受けた方の口コミを確認すると、選考過程で工場見学・適性検査(SPI)等が行われるようです。
卒業論文をレポートとしてまとめて提出したとの体験談も見られたので、予めある程度分かりやすく簡潔にまとめておくと良いかもしれません。
残念ながら現在HOYAでは、公式ホームページ・転職サイトでもほとんどキャリア採用の募集は行われていませんでした。
転職サイトでは過去に以下の職種での募集が行われていたようです。
どの職種も応募する上で2年~3年の実務経験が必要になる他、基本的なパソコンのスキルが必須です。
現職種で経験を積みながら自身の専門分野やパソコン関連の資格を取得しておくと、選考の際にアピールできるかもしれません。
こまめに公式ホームページ・転職サイトの求人情報を確認しながら、スキルアップに努めましょう。
HOYAが求める人材像として、採用ページには以下のように記載されていました。
これらを見るとHOYAでは、観察力・思考力・行動力・チャレンジ精神等が求められると推測できます。
選考の際にはこれらを意識し、自身の強みとすり合わせてアピールするようにしましょう。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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