オリンパスの他とは違う給与体制とは？実際の面接では何を訊かれる？気になる役員報酬も大公開！
残念ながら取締役・代表執行役社長兼CEOの竹内康雄氏の年収は明らかではありませんでしたが、2018年3月時点で取締役の笹宏行氏は1億3563万円でした。
その他監査役3名に対する報酬総額は5640万円となっており、1人あたり1880万円でした。
社外役員9名に対する報酬総額は1億956万円で、1人あたり1217万円となっており、現時点では取締役の笹宏行氏の年収に対してその他役員の年収は格段に高いという印象を受けません。
業績が右肩上がりであるため、社員やその他役員にも今後更に還元されていくことが期待されます。
オリンパスの競合他社と言えば、富士フイルムホールディングス、ニコンの2社が挙げられます。
精密機器業界内の平均年収が644.7万円であるのに対し、オリンパスの平均年収は847万円、富士フイルムホールディングスは971万円、ニコンは767万円でした。
富士フイルムホールディングスと比較すると124万円程及びませんが、精密機器業界内では非常に高年収であることが分かります。
オリンパスの売り上げを見ていきましょう。
オリンパスでは、2017年では7406億円、2018年では7865億円、そして2019年では7939億円と、年々その売り上げを伸ばしています。
直近3年間での伸び率は107.2％と非常に好調であり、また、その売り上げの約80%を医療事業分野が支えています。
事業、売り上げ共に安定しているため、それに伴い平均年収も高くなっていると考えられます。
オリンパスの事業は、主に内視鏡事業、治療機器事業、科学事業、映像事業の4つから成り立っています。
内視鏡事業では、消化器内視鏡ビデオスコープシステムや4K、3D内視鏡システムの製造販売を行っており、リペアセンターの設置もしています。
治療機器事業では、高周波ナイフや採石バスケット等の内視鏡用処置具や泌尿器科・婦人科用のレゼクトスコープ、エネルギーデバイス等の製造販売を行っており、運営している「おなかの健康ドットコム」という健康応援ポータルサイトも運営しているので、ぜひチェックしてみましょう。
科学事業では、産業分野やライフサイエンス分野における顧客に提供する製品の製造販売を行っており、工業用顕微鏡・内視鏡や、X線分析装置等は点検や検査の分野で主に活用されます。
ライフサイエンス分野に関しては、システム生物顕微鏡や倒立型リサーチ顕微鏡等を製造しています。
そして映像事業では、デジタルカメラやICレコーダー、双眼鏡等、普段私たちが生活する中で一番馴染み深いオリンパスの商品を取り扱っており、高いレンズ加工技術により、高画質を実現することができます。
オリンパスのグループ会社では、医療用内視鏡・工業用顕微鏡の製造販売などの他にも、ショールームやギャラリーでの展示会や、オリンパスミュージアムにて製品の展示体験会を実施しており、オリンパスをより身近に感じられるサービスを提供しています。
また、物流事業や清掃業務等の受託、オリンパスグループ内の障がい者雇用促進等幅広く手掛けています。
オリンパスは、これまでに様々な機器を開発し、我々の暮らしを豊かにしてきました。
その歴史をご紹介します。
1919年 10月12日に山下長氏が高千穂製作所を創業する
1920年 体温計及び顕微鏡「旭号」を発売する
1921年 商標をOlympusとする
1942年 社名を高千穂光学工業へ変更する
1949年 社名をオリンパス光学工業へ変更する
1968年 工業用内視鏡分野に進出する
1975年 医療用硬性内視鏡分野に進出する
2003年 オリンパス株式会社へ社名を変更する
2004年 映像事業と医療事業を分社し、それぞれオリンパスイメージング株式会社、オリンパスメディカルシステムズ株式会社とする
2005年 カプセル内視鏡を欧州で発売
2007年 カプセル内視鏡を米国にて発売
2008年 カプセル内視鏡を日本にて発売
2019年 100周年を迎える
オリンパスグループは、オリンパスを親会社として国内・海外共に数社の子会社で構成されています。
産業機器関連事業・医療機器関連事業・映像関連事業を中心に展開しており、「世界の人々の健康と安心、心の豊かさの実現」という経営理念を基に社会貢献を目指しています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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