技術力が売りのグローバル企業！製品はカメラから補聴器まで！？競合他社とも徹底的に比較！
2019年度の有価証券報告書によると、取締役会長の牛田一雄氏の報酬は1億4600万円、社外取締役の岡昌志氏の報酬は1億3000万円でした。
また、社内取締役5名に対しては総額4億5800万円で1人あたり約9160万円、社内監査役3名に対して総額5300万円で1人あたり約1766万円支給されています。
2018年度と比較すると、牛田一雄氏と岡昌志氏はそれぞれ約900万円上昇しており、業績がいかに好調であるかが窺えます。
ニコンの競合他社としては、キヤノンやオリンパスが挙げられるでしょう。
それぞれの年収を見てみると、キヤノンは761万円、オリンパスは867万円でした。
ニコンの平均年収は831万円なので、オリンパスには若干及ばなかったものの、キヤノンと比較すると約70万円程高いことが分かりました。
現在開発中の製品が売り出され、新規事業の開拓も進めることで、競合他社に差をつけることも可能となるでしょう。
ニコンの売り上げを見ると、2017年では5410.6億円、2018年では4821.4億円、2019年では5095.3億円でした。
また経常利益は、2017年では400.8億円、2018年では445.7億円、2019年では463.4億円です。
2018年に売り上げがやや減少しましたが、経常利益は年々上昇しており、業績は順調。
利益が出ている分しっかり社員に還元されており、平均年収が高くなっていると推察できます。
ニコンでは主に、映像事業、精機事業、ヘルスケア事業等を手掛けています。
映像事業では、デジタル一眼レフカメラや双眼鏡、ゴルフ用レーザー距離計等の製造販売を行います。
近年では消費者のニーズに合わせて映像がシェアできるアプリケーション「SnapBridge」やオンラインサービス「NIKON IMAGE SPACE」を開発。
写真教室やフォトコンテストを開く等、多角的にサービスを提供しています。
精機事業では、AIやIOTに使用されるFPD露光装置、半導体露光装置の製造販売をします。
FPD露光装置は世界でもトップクラスのシェアを誇り、半導体露光装置も全世界に8000台以上出荷してきた実績を持ちます。
製品は液晶ディスプレイやデジタルカメラ、家電、スマートフォン等に使用され、我々の暮らしを支えています。
ヘルスケア事業の代表的な製品として、超解像顕微鏡や細胞培養観察装置、超広角走査型レーザー検眼鏡等があります。
それらをもってして再生医療・新薬開発のサポート、網膜画像診断領域における検査や診断のサポートを行います。
現在では、眼底検査による患者の負担をより軽減するため眼底カメラの開発に注力しています。
その他に、ニコンはメガネレンズ事業にも携わります。
メガネレンズ事業については、ニコンとフランスのエシロール・インターナショナルとで設立したニコン・工シロールが担当。
これまでに培った技術を使いシーマックスシリーズ、ニコンレンズウェア等を展開し、補聴器等も手掛けています。
ニコンは、100年以上の歴史がある企業です。
ここで、ニコンの歴史を見てみましょう。
1917 日本光學工業を設立
1918 光学ガラスの製造研究開始
1945 民生用光学機器の生産に転換
1959 ニコン初の一眼レフカメラ「ニコンF」発売
1980 半導体露光装置を発売
1986 液晶露光装置を発売
1988 ニコンに社名変更
1999 ニコンデジタル一眼レフカメラ「D1」を発売
2003 ニコングループのブランドシンボルを制定
2014 メディカル事業推進本部を新設。健康・医療分野への参入を開始
2017 創業100周年を迎える
2018 フルサイズミラーレスカメラ「ニコンZ7」、「ニコンZ6」を発売
ニコングループは、ニコンをはじめとする98社のグループ会社から構成されています。
ニコンイメージングジャパンやニコンビジョン等が属しており、アメリカやアジア、ヨーロッパにもグループ会社を持ちます。
グループ会社ではカメラ関連機器や望遠鏡等の製造販売、修理等を中心に事業を行っています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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