給与レンジあり！売上約3.5兆円企業の年収や出世方法とは？募集職種や求める人材・採用のポイントもご紹介
有価証券報告書によると、マツダの代表取締役社長兼CEOを務める丸本 明氏の報酬額は、約1億1600万円という結果でした。
その他の役員の平均報酬は、丸本氏を除く取締役が約6960万円、監査役が約3600万円、社外役員が約1080万円と報告されています。
17名の役員に対し、合計約9億2600万円の報酬額が支払われていることから、いかに財政状況が優良な企業であることが分かります。
マツダの競合他社には、トヨタ自動車やホンダの名前が挙げられます。
それぞれの平均年収はトヨタ自動車が約851万円、ホンダが約819万円です。
これらと比較すると、マツダの平均年収約676万円は一見低く見えてしまいます。
しかし、業界の中では6番目に年収の高い企業に位置しているのです。
全国の平均年収約441万円や、製造業の平均年収約520万円と比較しても、マツダの年収がいかに高いかが分かるでしょう。
マツダは約130の国や地域において、自動車の販売を行っています。
売上は約3.5兆円で、国内企業トップ50位以内に入る大手企業です。
2014年から2019年までの間だけでも、売上は約8700億円上昇しています。
年々成長を続け、日本トップクラスを維持する企業であるからこそ、社員の平均年収も高いと言えるでしょう。
マツダは自動車や自動車部品を製造し、国内外で販売している大手自動車メーカーの一つです。
マツダが行っている主な事業は、自動車や部品の製造、販売です。
取り扱っている商品には乗用車のほか、軽自動車、特別仕様車、商用車・特装車、福祉車両などがあります。
四輪自動車以外には、ガソリンレシプロエンジン、ディーゼルエンジン、自動車用手動／自動変速機などを主要製品としています。
マツダでは自動車の製造・販売以外に、マツダ病院やマツダ工業技術短期大学校の運営を行っています。
その他に「環境・安全」「人材育成」「地域貢献」の3つの柱を軸に、社会貢献にも取り組んでいます。
社会貢献の主な取り組みは、エネルギー・温暖化対策、「リデュース、リユース、リサイクル」を軸とした資源循環の推進、低排出ガス車の開発、使用済み自動車の部品回収・リサイクル、自然災害被災地支援、マツダミュージアムの運営、交通安全に関する講演、自動車に関する学習支援などです。
マツダの歴史を年表形式でご紹介します。
1920年：東洋コルク工業（株）として創立
1921年：マツダ初代社長となる松田重次郎が東洋コルク工業の社長に就任
1927年：東洋工業株式会社に社名変更
1931年：3輪トラック「マツダ号DA型」の生産を開始、翌年から輸出もスタート
1960年：初の乗用車「R360クーペ」を発売
1961年：ドイツのNSU社、バンケル社とロータリーエンジンに関して技術提携を行う
1963年：国内自動車の生産台数が累計100万台を達成
1979年：国内自動車の生産台数が累計1,000万台を達成、同年にフォード社と資本提携を行う
1984年：マツダ株式会社に社名を変更、同年にマツダ財団を設立
1985年：アメリカに生産会社を設立（現・AAI）、その後も様々な国で会社を設立する
1987年：国内自動車の生産台数が累計2,000万台を達成
1988年：マツダ工業技術短期大学を設立
1995年：国内自動車の生産台数が累計3,000万台を達成
1997年：現在のシンボルマークの使用を開始
2002年：新ブランドスローガン「Zoom-Zoom」を展開
2007年：国内自動車の生産台数が累計4,000万台を達成
2017年：トヨタと業務の資本提携を締結
2018年：国内自動車の生産台数が累計5,000万台を達成
マツダが属するマツダグループは、マツダを中心に国内・海外の連結子会社69社、特分法適用会社18社で構成されています。
ほとんどの会社が自動車やその部品製造に関わっており、一部は人材サービスや中古自動車の販売、保険の販売、エンジニアリング事業の展開などを行っています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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