世界でもトップシェアを誇る製品を開発!四輪車・二輪車のシステムをグローバルに展開する大手企業!採用面接ではどのようなことが訊かれる?
2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員の存在については明らかではありませんでした。
また、社内取締役12名に対して総額2億6300万円で1人あたり2191万円、社内監査役1名に対して2300万円が支給されていました。
このことから、ケーヒンの代表取締役社長の相田圭一氏の報酬は2300万円以上1億円未満であると考えられます。
業績も好調であり製品の評価も高いことから、今後役員の報酬も上昇していくでしょう。
ケーヒンの競合会社として、ショーワやミクニが挙げられるでしょう。
それぞれの年収を見てみると、ケーヒンは626万円、ショーワは686万円、ミクニは612万円でした。
ショーワには現時点ではやや及びませんでしたが、ミクニよりも約14万円高いことが分かりました。
海外でのニーズも高まり続けていることから、今後競合会社の年収を超えていく可能性はあると期待できます。
ケーヒンの売り上げを見てみると、2017年では1154.9億円、2018年では1364.9億円、2019年では1396.9億円と年々上昇傾向であることが分かります。
顧客の課題に対応できる製品の提案・サポート等を徹底し、顧客数の増加に努めているため売り上げが伸びているのでしょう。
そのため社員にも還元することができ、平均年収も高くなっていると推察できます。
ケーヒンでは四輪事業を主に手掛けており、大きく分けて以下の製品を提供しています。
2019年度実績によると売り上げ構成比のうち約66%が四輪事業によるものとなっています。
最近では小型・軽量化を実現した新型パワーコントロールユニットや新型バッテリーマネジメントユニット等を開発しました。
ホンダの製品にも搭載される等、あらゆる製品が高い評価を得ています。
ケーヒンではその他にも二輪・汎用事業を手掛けています。
二輪・汎用事業では大きく分けて小型二輪車用エンジンマネジメントシステム・大型二輪車用エンジンマネジメントシステムの二つを展開しています。
2017年には排出ガスに含まれる有害物質を削減できる「二輪車用電子燃料噴射システム」で世界トップシェアを獲得。
製品は二輪車に多数搭載されており、今後も環境に配慮した製品を輩出していくと考えられます。
ここで、ケーヒンのこれまでの歴史について簡単に振り返っていきましょう。
1956 神奈川県に設立される
1957 自動二輪車用気化器の試作品が完成する
1963 四輪車用気化器を開発する
1964 東京証券取引所市場第二部に上場する
1974 CVCCエンジン用気化器第一号が完成する
1982 燃料噴射機器を商品化する
1994 東京証券取引所市場第一部に上場する
1997 社名をケーヒンに変更する
ケーヒングループは、ケーヒンマニュファクチュアリング、ケーヒンエレクトロニクステクノロジー、ケーヒンバルブ等29社が属するグループです。
グループ企業では⼆輪⾞や四輪車製品等の製造販売を中心に、新たな技術開発等も並行して行っています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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