KYBの年収【2024年最新版】(2ページ目)

良い業績を維持できる秘訣は?面接を重視する理由とは?気になる出世後の年収を公開!


KYBの社長や役員の年収

取締役会長の中島 康輔氏、代表取締役社長の大野 雅生氏等の年収は公開されていませんでしたが、その他の取締役の平均年収は約3200万円、監査役は約2300万円となっています。

他の企業と比較すると、役員等の年収はやや低めという印象を受けます。

ただし、従業員の平均年収を鑑みれば、妥当な金額設定と言えるでしょう。

競合他社とKYBの年収比較

KYBの競合他社と言えば、フタバ産業日本精機などが挙げられます。

最新の有価証券報告書によると、フタバ産業の平均年収は約612.4万円、日本精機の平均年収は約572.4万円となっています。

KYBの平均年収は約672.6万円ですので、同企業の中では平均的な年収より少し高めと言えるでしょう。

車や輸送機だけでなく、スポーツや舞台装置などの分野で幅広く活動することで、平均年収が高くなっていると考えられます。

KYBの平均年収が高い理由

平均年収の高さには、売上高の高さが影響しています。

中でもコンクリートミキサー車は国内シェアの約80%、「ショックアブソーバ」は世界トップシェアを誇っていることから、2015年の3700億円から2019年には4120億円にまで売上高を増加させています。

2018年に免震・制振用オイルダンパーの不適切行為が発覚し、安定しない部分もありましたが、再建に向けて順調に歩みを進めています。

また、再建の中でも従業員の勤続年数が16年と高いことが、平均年収を釣り上げる要因となっているようです。

KYBの事業内容

KYBは車・輸送用機器業界で活躍する企業です。

主な事業

主な事業は、四輪車用・二輪車用・鉄道車両用などの油圧緩衝機器、建設機械・産業車両用・航空機用の油圧機器の製造を行っています。

自動車は家族のドライブシーンや過酷なモタースポーツなど、人々を満足させる走りのために車体の振動を吸収する「ショックアブソーバ」は世界トップシェアを誇ります。

また、舞台やコンサートホールで使用される音響反射板、照明器具・スピーカーを舞台上に釣り上げる吊物機構、オーケストラピット、前舞台など特殊床機構を設計・製作。他には鉱物資源探査に活躍する船尾大型クレーン、コンクリートミキサ車、フォークリフトやショベルカーなどに使用されるポンプなど、幅広い分野でKYBの秘術が活かされています。

その他の事業

その他にはスポーツ・福祉事業として、油圧機などの製造技術を活かし、障がい者スポーツの現場で活躍するチェアスキー用ショックアブソーバ、リアルスポーツダンパ SpecTRなどを製造しています。

2018年平晶大会の日本障がい者スキー連盟アルペンスキーナショナルチームのオフィシャルスポンサーになるなど、強力な支援活動を行うことで社会貢献にも注力。

ゆくゆくはチェアスキーで培ったノウハウを応用し、製品を開発することを目標としています。

また、車椅子などの昇降を助ける「車高降下システム」を提供することで、福祉の現場でも役立っています。

KYBの歴史

KYBの歴史についてご紹介します。

  • 1919年:創業者萱場資郎、萱場発明研究所を創業
  • 1927年:萱場製作所を発足、航空機用油圧緩衝脚、カタパルト等を製作
  • 1935年:株式会社萱場製作所を創立
  • 1959年:東京証券取引所に株式上場
  • 1974年:米国に販売会社を設立
  • 1977年:日本パワーステアリング(株)を設立
  • 1980年:TQC活動に対し、デミング賞実施賞を受賞
  • 1985年:商号をカヤバ工業株式会社に変更
  • 1996年:TPM特別賞を岐阜北工場ほか3工場受賞、1997年10月に浦和工場が受賞
  • 2000年:QS9000の認証を岐阜北工場が取得
  • 2005年:通称社名KYB株式会社を採用
  • 2006年:株式会社タカコの株式取得し子会社化
  • 2011年:柳沢精機製作所を完全子会社化し、商号をKYB-YS株式会社に変更
  • 2015年:商号を「KYB株式会社」に変更
  • 2019年:KYBステージエンジニアリング株式会社を設立

KYBが属するKYBグループとは?

KYBグループとは、KYBが中心核となるグループ企業のことです。

所属する企業には、免制震事業や建設機械事業、環境・産機事業などを行うカヤバシステムマシナリー、油圧機器製造や自動車部品加工を行う株式会社タカコ、車載コントローラ・制御ユニットなどを製造するKYBトロンデュールなどがあります。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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