日産自動車の年収【2024年最新版】(2ページ目)

自動車業界でトップクラス！平均年収とボーナスが高い理由とは？就職は難関？募集状況や採用されるためのポイントを伝授

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日産自動車の社長や役員の年収

日産自動車の有価証券報告書によると、報酬額が1億円を超える役員の人数は4人でした。

前取締役会長のカルロス ゴーン氏が約16億5200万円、前代表執行役社長兼CEOの西川 廣人氏が約4億400万円、志賀 俊之氏が約1億6100万円、中村 公泰氏が約1億7800万円。

そのほかの役員報酬は、上記を除く取締役が約4775万円、監査役が約4150万円、社外役員が約1857万円です。

カルロスゴーン氏の報酬額は、国内の全企業の中でも6番目に高い報酬額となっており、その凄さが伺えます。

その他の役員報酬も、一般企業と比較して全体的に高い傾向にあり、金額からもいかに日産自動車が優良企業であるかが伝わるでしょう。

競合他社と日産自動車の年収比較

日産自動車の競合他社には、トヨタ自動車や本田技研工業などが挙げられます。

それぞれの平均年収はトヨタ自動車が約852万円、本田技研工業が約820万円です。

競合他社と日産自動車の平均年収約815万円を比較すると、ほぼ同程度であることが分かります。

日産自動車の平均年収は、2015年時点では約777万円でした。

この数年で緩やかに上昇し、徐々に年収業界1位のトヨタに近づきつつあります。

日産自動車の平均年収が高い理由

自動車業界自体の年収が高く、その中でも日産自動車はトップクラスの売上を誇るため、一般企業よりも平均年収が高い結果となっています。

更に従業員の平均年齢が約41.8歳と高いことも、平均年収を引き上げている理由の一つと言えるでしょう。

賞与も5ヶ月～6ヶ月分支給されるため、安定して働ける企業であると言えます。

2017年のリコール問題で年収のアップがやや停滞していますが、将来的には更に上がることが期待されます。

日産自動車の事業内容

日産自動車は、日本を代表する自動車メーカーの一つです。

主な事業

日産自動車のコア事業は、自動車の開発・製造・販売です。

自社のメインブランド「NISSAN」をはじめ、アメリカやヨーロッパなどの先進国向けプレミアムブランド「INFINITI（インフィニティ）」や、インド、インドネシアといった新興国向けの「DATSUN（ダットサン）」などを製造しています。

その他の事業

その他の事業では、日産フィナンシャルサービスを通して金融事業も行っています。

提供しているサービスはカードローン、法人・個人向けカーリース、日産クレジットカード、損害保険代理業などです。

車の購入時や、購入後にお客さまが必要とする金融商品を提供することで、豊かなカーライフのサポートをしています。

日産自動車の歴史

日産自動車の歴史を、年表形式でご紹介します。

1933年：日本産業(株)と戸畑鋳物(株)の共同出資で、自動車製造(株)を設立

1934年：社名を日産自動車(株)に変更、同年にダットサンを海外に向けて輸出開始

1944年：社名を日産重工業(株)に変更

1949年：社名を日産自動車(株)に復帰

1950年：現：日産ディーゼル工業に資本参加

1951年：東京証券取引所に株式上場

1952年：イギリスのオースチン社と技術提携

1953年：ロケットの研究開発を始動

1958年：アメリカ向けに自動車の輸出を開始

1960年：米国日産自動車会社を設立

1968年：本社を横浜から東京に移転

1969年：輸出台数累計100万台を突破

1970年：日本初の人工衛星のの打ち上げに成功

1972年：生産台数累計1000万台を突破

1989年：欧州日産会社を設立

1992年：フォードとの共同事業で「クエスト」の販売を開始

1999年：ルノーと資本提携

2006年：グローバル生産台数累計1億台を突破

2011年：三菱自動車との合弁会社である(株)NMKVを設立

2017年：三菱自動車とともに販売金融サービスを協業

日産自動車が属する日産グループとは？

日産グループは日産自動車を中心として、国内連結子会社69社、海外連結子会社123社、持分法適用関連会社32社の計225社からなる企業グループです。

自動車及び部品の製造・販売をメイン事業とし、その販売を支える販売金融サービスの提供も行っています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日