ユニプレスの年収【2024年最新版】(2ページ目)

グローバルNo.1企業を目指す大手プレスメーカー!報酬の高さの理由は?選考ではどんなことに気を付ければ良い?疑問点を一気に解消!


ユニプレスの社長や役員の年収

2019年の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員は存在しないとのことでした。

またその他の役員の報酬については、社内取締役6名に対して総額1億9000万円で1人あたり3166万円、社内監査役1名に対して1800万円がそれぞれ支給されています。

「グローバルNo.1企業」になることを目標として掲げ各事業を展開していることからも、今後収益も徐々に増加し、更に役員の報酬も上昇すると考えられます。

競合他社とユニプレスの年収比較

ユニプレスの競合会社として、プレス工業太平洋工業等が挙げられます。

それぞれの年収を見てみると、ユニプレスは613万円、プレス工業は683万円、太平洋工業は590万円と、現時点ではプレス工業には若干及びませんでした。

しかし、現在プレス技術の応用領域の拡大を目指し新たな製品の開発にも取り組んでいるため、今後競合会社の年収を超える日も来るかもしれません。

ユニプレスの平均年収が高い理由

ユニプレスの2017年から2019年にかけての売り上げ及び経常利益の推移を確認すると、売り上げは2017年で1230.4億円、2018年で1195.0億円、2019年で1182.3億円となっていました。

また経常利益は、2017年で56.2億円、2018年で75.9億円、2019年で87.2億円でした。

売り上げがやや下降傾向にあるとは言え1000億円以上の売り上げをキープしており、経常利益は直近3年間で約31億円も上昇したことが分かります。

受注戦略の見直しを行うことで新規受注数を増加させたこと等が業績に繋がり、結果的に平均年収が高くなったと考えられます。

今後も細やかなサービスを徹底することで、年収を伸ばしていくと期待できます。

ユニプレスが属するユニプレスグループとは?

ユニプレスグループは、ユニプレス技術研究所、ユニプレス物流、ユニプレスサービス等の子会社24社・関連会社11社から成り立つグループです。

グループ企業では、自動車用車体部品・金型・治工具の製造や総合物流サービス、建設・不動産・保険代理等のサービスの提供を行っています。

ユニプレスの採用情報

ここでは、ユニプレスの新卒採用情報・中途採用情報をご紹介します。

募集職種や選考について詳しく見ていきましょう。

新卒採用

新卒採用では例年、技術系・事務系それぞれで以下の職種の募集を行っています。

  • 技術系:設計、解析・実験、開発・研究、生産技術、品質保証等
  • 事務系:調達、営業、生産管理、経理・財務、人事、総務等

募集人数は16名~20名程度となっています。

学部・学科による制限等も特になく、配属先は入社後に自身の希望や適性等を考慮し決められるので、特に希望する職種がある場合はしっかりその旨を伝えるようにしましょう。

選考は、エントリー→会社説明会→一次選考(書類選考・適性検査)→二次選考(グループ面接)→最終選考(プレゼンテーション選考)の順で行われます。

提出書類も選考段階によって異なるので、必ず確認し提出漏れのないよう気を付けましょう。

中途採用

現在公式ホームページでは中途採用の募集は行われていませんでしたが、転職サイトでは経営企画職の募集が行われています。

応募する上で実務経験が求められる他、英語力(TOEIC600点以上)も必要となります。

自動車業界経験やビジネス英語力等があれば尚望ましいとされているので、該当する方はこれまでの経験や取得した資格等を基に自身の強みをアピールすると良いかもしれません。

また今後他の職種の募集も必要に応じて行われる可能性は充分あるので、公式ホームページや転職サイトをこまめに確認するようにしましょう。

ユニプレスで求められる人材像

ユニプレスが求める人材像として、採用ページの質問欄には以下の五つが挙げられていました。

  • 創造性・革新性を発揮できる人
  • チャレンジ・向上心が旺盛な人
  • 組織を率先してけん引できる人
  • 世界で通用する高い専門能力を有する人
  • キラリと光る個性あふれる自立した人

経営理念として「プレスを究めて、プレスを越える」を掲げており、これは「プレスの最先端技術を低コスト・高品質かつ安定して生産できる量産技術の域まで高め、更に高い次元での機能・価値の創造にチャレンジし続けること」を意味します。

これらのことを総合して考えると、ユニプレスではリーダーシップ・創造性を持ち、何事も継続して挑戦することのできる人材を求めていると推測できます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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