業績アップには秘密があった！？気になる高年収の理由とは？幅広い事業に注目！やりたいことがリコーにはあった！
リコーの社長執行役員である山下 良則氏の年収は約1億1700万円、その他の取締役の平均年収は約3900万円、監査役は約2900万円となっています。
1億円を超える報酬なのは社長の山下氏のみで、その他の取締役と監査役の報酬は大企業としては低い印象です。
リコーの競合他社と言えば、キヤノンや富士フイルムホールディングスなどが挙げられます。
有価証券報告書によると、キヤノンの平均年収は約778.7万円、富士フイルムホールディングスの平均年収は約997.4万円でした。
リコーの平均年収は約818.1万円ですので、キヤノンよりも高く、富士フイルムホールディングスよりも低いという結果になりました。
富士フイルムの高年収は、医療分野での幅広い活躍や若者に人気のチェキなどが売上に影響していると考えられます。
リコーも複合機やプリンター以外の分野での業績の好調さが注目されていますので、今後に期待です。
リコーの平均年収が高い理由には、大きな構造改革が影響しています。
ペーパーレス化に伴う複合機の需要低迷による市場環境の悪化を打破するために、大規模なリストラの実施、生産能力をアジアに集約させるという大きな改革を実行しました。
2016年度末から約1年間で7700人の人員を削減をする苦肉の策を講じた結果、リコーの売上高は2018年に前年比の1.7％増加という成果を上げられたのです。
また、トナーカートリッジなどを製造・販売するプリンティング事業では営業利益率が8.4％から10.5％と増加。
一度断腸の想いで大規模なリストラなどの改革を行ったリコーですが、現在の業績はとても好調です。
今後にも充分に期待ができるため、平均年収が落ち込むことは考えにくいと言えるでしょう。
リコーは電気機器業界にて、日本でも有名な大手企業です。
主な事業はやはり、オフィス向け複合機やプリンターなどの画像機器製品の提供です。
提供だけではなく、IT環境の構築からネットワーク環境の運用、導入後のユーザーサポートなども行っています。
今ではプリンターや複合機だけでなく、テレビ・Web会議システムや電子黒板、プロジェクターなど、様々な製品が充実しています。
また、オフィスだけでなく、商用・産業用の印刷事業として、多品種少量印刷に対応可能なデジタル印刷製品、家具、壁紙、自動車、服飾品など、多種多様な印刷を可能にする産業用インクジェットヘッド、インクジェット用インク、産業用プリンターなどの製造・販売も行っています。
身近なところでは、スーパーや量販店などでよく見かける食品用POS、衣料タグ、チケットなどに活用されるサーマルペーパーやサーマルメディアなども製造・販売しています。
その他には、自動車の安全を支える車載用ステレオカメラ、小型・低消費電力な携帯電話向けICを製造する産業プロダクツ、動画撮影が可能な360°全天球カメラ、プロ御用達の一眼レフカメラ、防水・防塵・対衝撃性能に優れたアクションカメラなどのユニークな製品も製造・販売。
近年とても重宝されている3Dプリンターの販売からコンサルティング、ヘルスケア分野では脳磁計、最も身近なところでは様々な最新機能を充実させた腕時計の製造も行っています。
リコーの歴史についてご紹介します。
リコーおよびリコーITソリューションズが厚生労働省主催「テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰『特別奨励賞』」を受賞
リコーグループとはリコーが中心核となる企業グループのことで、 販売、生産、設計など幅広いジャンルの企業が所属しています。
中には、プリンタ用OPC（有機感光体）ドラムや複写機用OPCドラムの山梨電子工業、全天球カメラのベクノス、クラウド型請求ソフトのメイクリープスなどの会社が存在しています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
合わせてチェックされてる年収ランキング
同じエリア(東京)の年収ランキング上位企業
同じ業界・業種(電気機器)の年収ランキング上位企業
表示準備中