キヤノンの年収【2024年最新版】(2ページ目)

気になる平均年収とボーナスを徹底調査！出世や年齢に応じて収入はどのくらい変わるの？

---

キヤノンの社長や役員の年収

有価証券報告書の記載内容によると、代表取締役会長の御手洗 冨士夫氏の年収は3億7200万円にも及びます。

また、取締役の平均年収は約1億2300万円、監査役は平均1700万円となっています。

取締役と監査役の平均年収には大きな差が生じていることが分かります。

競合他社とキヤノンの年収比較

キヤノンの平均年収は778.7万円です。同じ電気機器業界の上場企業の平均年収は660万円程ですから、他社と比較しても年収が高いことが分かります。

キヤノンの競合相手と言えば、特にカメラに力を入れている企業として富士フイルム、ニコンが思い浮かびます。

富士フイルムの平均年収は971.2万円、ニコンは767.2万円です。

この2社と比べると平均的のように感じますが、電気機器業界の252社中では33位なので、高い年収であることが分かります。

キヤノンの平均年収が高い理由

キヤノンの年収が高い理由の一つとしては、 純利益の安定です。

2017年12月の決算では225,029(百万円)、2018年12月の決算は208.921(百万円)と2億円以上の当期純利益をあげています。

良い業績であれば、固定金額にプラスアルファでボーナスが支給されますので、平均年収が高くなっているのです。

キヤノンの事業内容

キヤノンは、映像機器や事務機器などを製造する大手電気機器メーカーです。

主な事業

キヤノンの主な事業は、カメラやビデオなどの映像機器、プリンタや複写機などの事務機器、デジタルマルチメディア機器、半導体露光装置などを製造です。

キャノンは日本企業でありながら、その製品の品質の高さでは海外でも人気を博しています。

これらで培った技術をもとに、今後はネットワークカメラや監視カメラのインテリジェント化、広域監視など、産業用カメラシステムの実用化に力を入れていきます。

また、商業印刷市場の領域に入り込み、多品種少量デジタル印刷を拡大する目標を明確にしています。

カメラやプリンタ事業だけでは他にも強豪のライバル会社が多数存在しているため、更なる展開と発展を常に見据えて事業化しているようです。

その他の事業

日頃あまり意識していないところでも、キャノンの進出は進んでいます。

それは医療分野です。

今までにも主な事業である映像技術やセンサー、通信技術などを使用して、眼底カメラとX線センサーの事業を展開。

今後はキャノンメディカルシステムズをグループに加え、CTやMRI、超音波診断装置、診断機器など、医療現場には欠かせない医療機器の新たな分野に参入していく模様です。

また、キヤノンが保有する超高精度な半導体露光装置を利用し、有機ELディスプレイ製造装置、MRAM製造装置、ボンディング装置など開発に注力することで、産業機器分野への進出も目指しています。

キヤノンの歴史

キヤノンの歴史を簡単にご紹介します。

• 1933年：東京麻布六本木に高級小型写真機の研究を行う精機光学研究所を開設
• 1936年：国産初の35mmフォーカルプレーンシャッターカメラ「ハンザキヤノン」を発売
• 1947年：キヤノンカメラ株式会社に社名変更
• 1955年：ニューヨーク支店開設
• 1969年：キヤノン株式会社に社名変更
• 1973年：キヤノンドイツを設立
• 1975年：キヤノンフランスを設立
• 1992年：世界初の偽造防止技術搭載の「カラーレーザーコピア550」発売
• 2000年：ニューヨーク証券取引所に上場
• 2004年：キヤノン株式会社の1単元の株式数を1,000株から100株に変更
• 2012年：レンズ交換式デジタルカメラが2003年から10年連続世界シェアNo.1を達成
• 2016年：ヘルスケア事業の成長に向けて東芝メディカルシステムズを完全子会社化
• 2018年：キヤノンメディカルシステムズが東芝メディカルシステムズから社名変更

キヤノンが属する芙蓉グループとは？

芙蓉グループとは、安田財閥、浅野財閥、大倉財閥や富士銀行の融資系列からなる企業集団です。

グループ企業がお互いに対等な関係で、業種を超えた交流を目的としています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日