ニチコンの年収【2024年最新版】(2ページ目)

アルミ電解コンデンサのシェア世界トップクラス！報酬の高さの理由とは？気になる面接での質問内容は？

---

ニチコンの社長や役員の年収

2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員は存在しないとのことです。

またその他の役員の報酬については、社内取締役4名に対して総額1億6300万円で1人あたり4075万円、社内監査役2名に対して総額2200万円で1人あたり1100万円がそれぞれ支給されていました。

このことから、代表取締役社長の吉田茂雄氏の報酬は4075万円以上1億円未満であると推測できます。

新製品の開発や事業の拡大に尽力しているため、今後役員報酬も更に伸びると期待できます。

競合他社とニチコンの年収比較

ニチコンの競合会社として、日本ケミコンやＴＤＫ等が挙げられます。

それぞれの年収を確認すると、ニチコンは601万円、日本ケミコンは633万円、ＴＤＫは794万円でした。

現時点では競合会社には年収が及びませんでしたが、新たな市場の開拓等にも積極的に取り組んでいるため、年収は今後も徐々に上昇していくと考えられます。

ニチコンの平均年収が高い理由

ニチコンの直近3年間の売り上げ・経常利益の推移をそれぞれ確認してみると、売り上げは2017年で703.1億円、2018年で791.4億円、2019年で853.5億円でした。

また経常利益は2017年で6.4億円、2018年で13.3億円、2019年で34.2億円となっています。

2017年から2019年にかけて売り上げは約150.4億円、経常利益は約27.8億円それぞれ上昇していました。

2019年に家庭用蓄電システムやEV・HV向け機器用フィルムコンデンサ等の売り上げが伸びたことが業績に良い影響を与えたと考えられます。

そのため社員にもしっかり還元されており、年収が高くなっていると予想できます。

ニチコンの事業内容

主な事業

ニチコンでは主に各種コンデンサや関連製品の製造販売を中心に事業を行っており、現在以下の製品を展開しています。

• 電子機器用コンデンサ：チップ形アルミ電解コンデンサ、小形アルミ電解コンデンサ、大形アルミ電解コンデンサ、電気二重層コンデンサ等
• 機器用コンデンサ：パワーエレクトロニクス用フィルムコンデンサ等
• 電力用コンデンサ：進相コンデンサ設備（高圧用・低圧用）、フリッカ補償装置、自動制御装置等

現在は近い将来の需要を見越して、自動車・車両関連機器市場、白物家電・産業用インバータ市場、エネルギー・環境市場等を対象に新製品を拡販することで事業の拡大を目指しています。

その他の事業

ニチコンではその他にもNECST事業に携わっています。

NECSTは Nichicon Energy Control System Technology の略で、製品としては家庭用蓄電システムや公共・産業用蓄電システム等を扱います。

近年ではエコカーの普及拡大に向けてEV用急速充電器やEVパワー・ステーション等を開発し市場に導入してきました。

今後の更なる事業展開に期待できます。

ニチコンの歴史

ここで、ニチコンの沿革を簡単に見ていきましょう。

1950　関西二井製作所を設立する

1961　社名を日本コンデンサ工業に変更する

1962　名古屋証券取引所第二部に上場する

1966　東京証券取引所・大阪証券取引所・名古屋証券取引所の第一部にそれぞれ上場する

1987　国内販売会社のニチコン販売を吸収合併し社名をニチコンに変更する

2009　業界で初めて瞬時電圧低下補償装置を搭載したハイブリッド型非常用発電装置を発売する

2010　創立60周年を迎える

2013　世界で初めて給電コンセント付EV用倍速充電器「EVパワー・ステーション コンセントモデル」を開発する

2019　世界で初めてフィルム型ペロブスカイト太陽電池による自立電源型IoT環境センサーシステムを開発する

ニチコンが属するニチコングループとは？

ニチコングループは、酉島電機製作所、日本リニアックス、ユタカ電機製作所等の子会社25社・関連会社3社から構成されるグループです。

グループ企業でもコンデンサ及び関連製品の製造販売等を中心に行っており、グループ全体でニチコンの事業をサポートしていると言えます。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日