太陽誘電の年収【2019年最新版】(2ページ目)

高品質・高性能！業界最先端のグローバル電子部品メーカーの就活ポイントを解説します！

---

太陽誘電の社長や役員の年収

太陽誘電の2020年3月期の有価証券報告書では、代表取締役社長を務めている登坂正一氏の報酬は総額1億円（基本報酬4800万円、業績連動賞与2900万円、株式報酬型ストック・オプション2200万円）と記載されていました。

また、役員報酬については、下記の通りです。

• 社内取締役5名で総額3億1000万円（1人あたり約6200万円）
• 社内監査3名で5000万円（1人あたり約1667万円）

競合他社と太陽誘電の年収比較

太陽誘電の競合として挙げられるのが村田製作所です。

太陽誘電と村田製作所は共に「第5世代移動通信システム（５G）」をリードしている覇者的存在だと言われています。

太陽誘電と村田製作所の平均年収は、それぞれ下記の通りです。

• 太陽誘電：723万円
• 村田製作所：743万円

世界トップクラスの電子部品企業の村田製作所には年収面で若干劣っていますが、業績と連動した給与制度がとられている太陽誘電の給与は、5Gを制覇するなど利益率が高くなっていることもあり、今後ますます上昇する可能性を秘めています。

口コミなどでは、太陽熱電の年収は、都内水準では中間レベル、北関東エリアではかなり高水準の年収だと評価されています。

太陽誘電の平均年収が高い理由

太陽誘電の2019年度における連結業績は下記の通り売上高、営業利益が過去最高を更新しました。

売上高：2823億2900万円（前年同期比2.9%増）

営業利益：371億7600万円（前年同期比5.5%増）

経常利益：351億6500万円（前年同期比2.4%増）

親会社株主に帰属する純利益：180億2200万円（前年同期比23.9%減）

純利益については、子会社エルナーののれん減損損失、独占禁止法関連損失、台風19号による子会社福島太陽誘電の新数位被害といった特別損失が計上されたため大きく減少していますが、情報インフラ市場に注力し、商品ラインアップ・生産能力を拡大することで売り上げを大きく増加させています。

製品別に見ると、部品搭載数が増加の一途を辿っている自動車向けコンデンサが大きく売り上げを拡大。

基地局通信といった情報インフラ・産業機器向けも売り上げに貢献しています。

また、複合デバイス分野においてもモバイル通信用デバイス（FBAR／SAW）が増加したことで売り上げを大きく伸ばしています。

太陽誘電では売上高、営業利益が過去最高を更新するほどの業績を上げていることもあり、高めの年収をキープすることができていると言えるのではないでしょうか。

太陽誘電の事業内容

主な事業

記録メディアCD-R「That’s」のメーカーとして知られている太陽誘電は、各種電子部品の開発・製造・販売などを手掛ける電気機器製造会社です。

（2015年12月末に光メディア事業からは脱退しています）

電子化が加速する中、スマホやタブレット、電子機器（AV機器など）、自動車、産業機器、環境・エネルギー、医療・ヘルスケア分野において、材料段階から開発を行い、高信頼性商品の提供を行っています。

今後はデザイン・インを通じた販路拡大で、ますます太陽熱電の活躍に期待が寄せられています。

【太陽熱電が展開している主な事業】

• 自動車

自動車電装のために、高耐圧、高品質な信頼できる商品を製造・販売しています。

（積層セラミックコンデンサ、モバイル通信用デバイス：FBAR/SAW、電源モジュール、インダクタなど）

• 情報インフラ・産業機器

情報通信技術（IoT・５G普及、ビッグデータ・AI活用など）の進化・貢献のために、大型・大容量な商品を基地局通信装置やデータセンターに搭載しています。

（積層セラミックコンデンサ、モバイル通信用デバイス：FBAR/SAW、インダクタ、チップアンテナ、積層フィルタ、無線モジュール、電源モジュールなど）

• 通信機器

スマホ本体内部部品に限らず、多バンド化する通信に対応できるモバイル通信用デバイスも製造・販売しています。

（積層セラミックコンデンサ、電源モジュール、インダクタ、無線モジュール、モバイル通信用デバイス：FBAR/SAW、積層フィルタ、チップアンテナなど）

• 情報機器

情報機器端末（ノートパソコン、タブレットなど）の小型軽量化、高機能化のために小型大容量の積層セラミックコンデンサなどを製造・販売しています。

（積層セラミックコンデンサ、電源モジュール、インダクタ、無線モジュール、チップアンテナ、モバイル通信用デバイス：FBAR/SAW、積層フィルタなど）

• 民生機器

薄型TV、デジタルカメラ、据置型ゲーム機、ケータイゲーム機といった民生機器の部品も製造・販売しています。

（積層セラミックコンデンサ、フェライトチップビーズ、パワーインダクタ、無線モジュール、チップアンテナ、積層フィルタ、電源モジュール、モバイル通信用デバイス：FBAR/SAWなど）

その他の事業

太陽熱電では日本を含む世界15の国と地域（主に北米、欧州、東アジア）で電子部品の開発・製造・販売を行うなど、グローバル展開も積極的に進めています。

• 有害物質を含まない
• 使用エネルギーの極小化
• 排出物の最小化
• 各工程での「ムダ・ムラ・ムリ」を省く　など

また、スマート商品の開発にも注力するなど、設計段階から使用・廃棄を念頭に入れた開発体系を構築しています。

太陽熱電の歴史

セラミック素材の研究を戦前から行っていた佐藤彦八が、「素材の開発から出発して製品化を行う」を信条に1950年3月東京都杉並区に設立したのが太陽熱電です。

太陽熱電の主な沿革は下記の通りです。

1950年：太陽誘電株式会社設立

1970年：東京証券取引所市場第二部に株式上場

1973年：東京証券取引市場第一部に指定

2007年：太陽誘電エナジーデバイス株式会社を子会社化

2008年：ビクターアドバンストメディア株式会社を子会社化

2010年：太陽誘電モバイルテクノロジー株式会社を子会社化

2018年：エルナー株式会社を子会社化

太陽誘電が属する太陽誘電グループとは？

太陽誘電グループは太陽誘電を中心とした関連企業で構成された企業グループです。

2020年8月現在、国内24拠点（関連会社含む）、アジア23拠点、北米6拠点、欧州4拠点から構成されています。

コンデンサを中心に世界初の商品を数々誕生させている太陽誘電グループは、グローバルに生産・販売事業を提供しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日：2024年1月1日