業績が好調を維持し続ける理由は？出世後は年収1000万円超え？！求められる人材像を徹底分析！
代表取締役会長の矢野 龍氏や代表取締役社長の市川 晃氏等の年収は公開されておりませんが、取締役の平均年収は約5700万円、監査役は約1600万円となっています。
会長や社長等は1億円を超える高学年収であると考えられますが、取締役等の年収は高い印象を受けません。
むしろ、住友林業ほどの大企業では少ない年収であると言えるでしょう。
ちなみに取締役及び執行役員における女性の割合は2019年で8.7%（23名中2名）となっており、女性でも役職に就ける割合は決して低くありません。
住友林業の競合他社というと、ミサワホームや積水ハウスなどが挙げられます。
最新の有価証券報告書によると、ミサワホームの平均年収は約709.8万円、積水ハウスの平均年収は約818.8万円となっています。
住友林業の平均年収は約859.3万円ですので、正規雇用者の平均年収493.7万円よりも高いのは当然のこと、同業界の中でも年収が高いことが分かります。
住友林業の平均年収の高さは、2019年3月期の売上高が1兆3000億円を超え、過去最高を記録したことが関係しています。
この影には、海外事業の好調さが影響しており、国内事業の売上減少をカバーする体制が出来上がっているほど。
海外事業は2017年の2478億円から1200億円以上もアップし、2019年には3648億円を記録。
約67％も上回る結果となっています。
また、住宅事業だけに留まらず、木材事業に進出しは4870億円の売上高、全体の15％ほどを占めているのです。
グローバルな事業展開や堅調な木材事業に進出したことで、業績の好調さは著しく、平均収入の高さにも繋がっています。
国産材であるスギやヒノキなどを用いて、お客さまの「理想の住まい」を実現するお手伝いをしています。
土地を有効活用したいというオーナーには、敷地の面積・形状・立地条件などに応じて、最適な賃貸住宅を建設。収益性の高い賃貸経営を管理・運営のバックアップまでサポートします。
古民家など、これからも長く住み続けたいという願いを叶えるために、リフォーム事業も展開。
適切なアフターメンテナンスを行うことで、資産価値を保ち、高めるリフォームを実践しています。
また、リノベーション事業では、既存住宅などの買い取り・建物調査・適切な改修工事などを経て、性能を向上させた良質なストック住宅を次世代へ継承。
木の特性を活かした住友林業ならではの、資産価値の高いまちづくりを展開。
戸建分譲住宅・宅地・新築分譲マンションの販売も行っており、住友林業のHPから理想の住まいを購入することも可能です。
世界20数ヵ国に展開するグローバルネットワークを活かし、住友林業が大切にしている良質な木材の安定供給を実現。
調達から製造、流通まで、国内No.1の実績やノウハウ、技術を生かして幅広い事業を展開しています。
住宅などを提供するだけでなく、高齢化社会に貢献すべく、有料老人ホームの経営、企画、設計、施工はもちろん、運営、在宅介護サービスなども行っています。
他にもゴルフ場の経営や保険代理店業、旅行代理店業、販売業なども行っているため、コールセンターや介護士、ショールーム受付、保育士などの人材派遣・人材紹介などの幅広い分野でも活動しています。
住友林業には欠かせない木材の供給を支えると共に、環境問題の解決に貢献するため、国内社有林での森林経営を展開。
ただ木材を使用するだけでなく、環境保全・地方創生のために国内林業の活性化を目指しています。
木材を製造・流通させるだけでなく、地球環境保全に貢献するべく住宅緑化、景観緑化などの幅広い緑化ニーズにも対応。
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世界の環境問題、海外での建材、住宅需要の高まりに対応すべく、北米、東アジア、オセアニアなどでも住宅市場に参入。
様々な木質建材を生産して世界各地に供給したり、国によって異なる文化や住み方に適した住宅を提供しています。
住友林業の長い歴史について年表形式でご紹介します。
住友林業グループは木を活かし、人々の暮らしを支える総合住生活関連事業を展開。
所属企業の中には、山林環境事業の住友林業フォレストサービス、生活サービス事業のスミリンエンタープライズ、建築技術専門校などがあります。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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