創業120年以上の大手企業!現在の事業の取り組みは?選考で注意するべきポイントは?知っておくべき点を一気に解説!
2020年の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員は存在しないとのことでした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役9名に対して総額2億5000万円で1人あたり2777万円、社内監査役4名に対して総額4500万円で1人あたり1125万円がそれぞれ支給されていました。
このことから、代表取締役社長の森川玲一氏の報酬は2777万円以上1億円未満であると考えられます。
近年では新型コロナウイルスの感染拡大に伴い事業を取り巻く環境も厳しい状況にありますが、収益力を強化するために現在は新規鉱区の開発や海外での銅鉱山の開発工事、新規鉱源の確保等に注力しています。
今後国内外での経済活動が安定するにつれて徐々に業績が伸び、役員の報酬も上昇していくと期待できます。
日鉄鉱業の競合会社として、アサヒホールディングスや東邦亜鉛等が挙げられます。
それぞれの年収を比較すると、日鉄鉱業は707万円、アサヒホールディングスは739万円、東邦亜鉛は566万円と、現時点ではアサヒホールディングスには約32万円程及びませんでした。
しかし現在は資源事業関連商品や新規素材商品等の開発にも取り組んでおり、今後これらが世に輩出されると共に大きな収益源の一つになる可能性があると言えます。
今後少しずつ事業が拡大されるにつれ、競合会社との差を縮めていくかもしれません。
日鉄鉱業の直近3年間の売り上げ及び経常利益の推移を確認すると、売り上げは2017年で861.5億円、2018年で947.3億円、2019年で1005.2億円でした。
また経常利益は、2017年で58.3億円、2018年で68.1億円、2019年で68.3億円となっていました。
2017年から2019年にかけて売り上げは約143.7億円、経常利益は約10億円それぞれ上昇しており、業績は好調であると言えます。
2019年から2020年にかけて機械・環境事業で扱う水処理剤の販売数が伸びたことや、不動産事業の賃貸物件の稼働状況が良かったこと等が、業績を支えた要因の一つとして挙げられます。
コア事業の資源事業以外にもあらゆる分野で事業を手掛けているため収益源も多く、社員に還元できていると考えられます。
日鉄鉱業グループは、釜石鉱山、船尾鉱山、幸袋テクノ、日本ボールバルブ、日鉄鉱コンサルタント、アイ総合技術等の子会社32社・関連会社3社から構成されるグループです。
グループ企業では、鉱泉水の製造販売、石灰石採掘販売、タンカル製造販売、破砕機械・電気機器の製造販売、バルブ製造販売等、あらゆる事業を展開しています。
日鉄鉱業では現在、新卒採用を中心に採用活動を行っています。
募集職種や選考について詳しく見ていきましょう。
新卒採用では現在、技術系総合職・事務系総合職とで以下の職種の募集を行っています。
募集対象となる学部・学科と併せて見ていきましょう。
技術系総合職
事務系総合職
事務系総合職に関しては、学部・学科及び文系・理系等による募集制限は特にありません。
ただし、技術系総合職・事務系総合職共に全国転勤が可能であることが応募条件として提示されているので、今後の自身のキャリアプラン・ライフプラン等を考え、可能であるかどうかきちんと検討するようにしましょう。
選考フローは、LINEでのエントリー→Web説明会の視聴→Webエントリーシートの提出→書類選考→一次面接→適性検査→二次面接→最終面接となります。
面接は全て個人面接で、適性検査もV-CATが行われるとのことです。
適性検査の制限時間は約30分~1時間程で、問題数が非常に多いとの体験談も見られました。
テスト内容はクレペリンにも似ていたとのことなので、併せて対策しておくと良いかもしれません。
現在公式ホームページではキャリア採用の募集は行われていませんが、転職サイトでは生産設備保全・事務職の求人情報が掲載されていました。
どちらの職種でも応募する上で普通自動車運転免許が必要となり、生産設備保全職に関しては第3種電気主任技術者の資格・電気工事士資格・生産設備の保全経験のいずれかも必須となります。
各種資格をまだ取得していないという方は必ず取得するようにしましょう。
また上記は転職サイト上での募集なので、いつ掲載が終了するか定かではありません。
少しでも気になる場合は早めに応募し、求人を逃さないようにしましょう。
日鉄鉱業が求める人材像として、マイナビには「たくましい人(柔軟な思考力と環境適応力を兼ね備えた人材)」と記載されていました。
経営理念として「社員一人一人が生き生きと、誇りをもって働ける会社でありたい」ということを掲げ、以下のような会社を目指すとホームページにありました。
これらのことから日鉄鉱業では、柔軟性や順能力等を持ち、失敗を恐れず何事にも自らどんどん挑戦していくことのできる人材を求めていると考えられます。
選考では上記のことを意識して、「これまでピンチに陥った時どのように対応してきたか」「挫折した際にどう乗り越えてきたか」等のエピソードを通し自身の強みや意欲をアピールすると良いかもしれません。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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