ソニーの年収【2024年最新版】(2ページ目)

役員や社長の年収は?ボーナスも高いって本当?


ソニーの社長や役員の年収

2018年度のソニーの有価証券報告書の「役員の報酬等」を参照すると、社長兼CEOの吉田憲一郎氏の年収は3憶9700万円、専務CFOの十時裕樹氏の年収は1憶300万円、専務の勝本徹氏の年収が8000万円、常務の神戸司郎氏の年収が7800万円、同じく常務の安部和志氏の年収が7200万円となります。

競合他社とソニーの年収比較

ソニーの競合他社というと、パナソニック東芝などが知られています。

パナソニックの平均年収は768.1万円、東芝は816万円となっており、平均年収が1013.7万円のソニーと比較すると、ソニーのほうがかなり高年収ということが分かります。

ソニーの平均年収が高い理由

では、ソニーはどうしてこんなにも年収が高いのでしょうか。

2018年度実績の初任給からも分かる通り、ソニーの基本給は他の企業に比べると高くなっています。

また、ボーナスは基本給から算出されるので、基本給が元々高いソニーはその分ボーナスも高くなるのです。

その結果、ソニーの平均年収は高くなっているのではないでしょうか。

ソニーの事業内容

続いて、ソニーの事業内容を簡単にご紹介します。

主な事業

ソニーはデジタルイメージング事業やテレビ&ビデオ事業、オーディオ事業、スマートフォン・インターネット事業、ゲーム&ネットワークサービス事業、映画事業、音楽事業、金融事業など幅広い事業を展開しています。

音楽事業では、音楽を中心にゲームやアニメ、キャラクターなどのコンテンツビジネス、ライブビジネス、ソリューションビジネスなど総合的なエンタテインメントカンパニーとして事業を展開しています。

また、デジタルイメージング事業では、1985年に家庭用ビデオカメラ「ハンディカム」を発表して以来、ハイクオリティな写真や動画が楽しめる多彩なカメラを発売しています。

テレビ&ビデオ事業では、時代に合った技術やデザインのテレビやビデオを発表しています。

その他の事業

ソニーは他にも、電池や記録メディアなどのコンポーネント事業、イメージセンターやカメラモジュールなどの半導体事業、海外ディスク製造事業なども行っています。

ソニーの歴史

1946年、従業員20人の小さな会社「東京通信工業株式会社」として始まったソニー。

そんなソニーの歴史を簡単にご紹介します。

  • 1946年:東京都日本橋に東京通信工業株式会社(現在のソニー)を設立する。
  • 1950年:日本初のテープレコーダーである「G型」の受注販売を開始する。
  • 1958年:社名をソニー株式会社に変更する。
  • 1960年:世界初の直視型トランジスタテレビを発売する。
  • 1970年:ニューヨーク証券取引所に上場する。
  • 1989年:コロンビア・ピクチャーズエンタテインメント・インクを買収する。
  • 1999年:エンタテインメントロボット「AIBO」を発売する。
  • 2011年:android搭載タブレット「SonyTablet」を発売する。

ソニーグループについて

ソニーグループとは、ソニー株式会社を中核とする企業グループです。

そんなソニーグループには、ソニー生命保険株式会社やソニー銀行株式会社、株式会社ソニー・ミュージックアクシス、株式会社ソニー・ピクチャーズエンタテインメントなどの企業が属しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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