セイコーエプソンの年収【2024年最新版】

面接では何を訊かれる?昇給するためには?気になる役員の年収も公開!


セイコーエプソンの平均年収

セイコーエプソンの平均年収は2024年で771.6万円でした。電気機器業界内順位は41位、全体での順位は502位です。長野県諏訪市に本社があり、従業員数は12,713人と大規模で、勤続年数も19.4年と長い定着率を誇っています。私達がよく耳にする「エプソン」は略称ブランド名です。勤続年数や仕事の評価によってはチームリーダーなどに抜擢され、給与面も安定しています。更にランクを上げることで昇級も可視化されていることから、従業員のモチベーションアップに繋がっています。

セイコーエプソンの平均年収概要

平均年収: 771.6万円 上昇傾向
平均年齢
43.6歳
平均勤続年数
19.4年
従業員数
12,713人

セイコーエプソンの平均年収推移

平均年収推移(セイコーエプソンと上場企業平均)

セイコーエプソンの平均年収推移は、上昇傾向です。前期比で見ると5.4万円増加しています。

上述のように、過去5年間の平均年収は789.1万円なので、上場企業と比べると高い水準になります。

セイコーエプソンの平均年収推移(2015年〜2019年)

セイコーエプソンの平均年収 年収
2019年 772万円
2018年 766万円
2017年 793万円
2016年 829万円
2015年 786万円

業界内やエリア内でのセイコーエプソンのランキング順位

日本全国の企業との比較

全上場企業内順位
502位
3737社
全国の上場企業の平均年収より159.1万円高い

全国の平均年収より339.4万円高い
セイコーエプソンの平均年収 上場企業の平均年収 全国の平均年収
771.6万 612.5万 432.2万

セイコーエプソンの平均年収は、他の会社と比較すると高い傾向にあります。日本の上場企業の平均年収と比べると159.1万円高く、上場企業以外も含めた全国平均の年収と比較すると339.4万円高くなっています。(全国平均の年収は、国税庁が実施している『民間給与実態統計調査』の最新版の調査結果を参照しています。)

上場企業全体の年収ランキングで見ると、3737社中502位と高い順位となります。

電気機器業界内での比較

業界内順位
41位
244社
電気機器業界の平均年収より106.9万円高い
セイコーエプソンの平均年収 電気機器業界の平均年収
771.6万 664.7万

セイコーエプソンが属する電気機器業界の上場企業の平均年収は664.7万円です。 そのため、セイコーエプソンの年収は業界平均と比べて106.9万円高く、業界内順位を見ると244社中41位と高い順位となります。

長野県内での比較

エリア内順位
3位
33社
長野県の平均年収より186.1万円高い
セイコーエプソンの平均年収 長野県の平均年収
771.6万 585.5万

セイコーエプソンの所在地がある長野県の上場企業の平均年収は585.5万円です。 そのため、セイコーエプソンの年収はエリア平均と比べて186.1万円高く、エリア内順位を見ると33社中3位と高い順位となります。

セイコーエプソンではボーナスはどれくらい貰える?

セイコーエプソンでは6月と12月の年2回、ボーナスが支給されます。

平均支給額は約110万円〜265万円、男女間の差は最大で約67万円、ピークは50歳代前半で迎えます。

ボーナスは業績連動型のため、過去5年間は好業績によりボーナスも高い金額が支払われているようです。

また、業績があまり良くない年でも約4ヶ月分はボーナスが支払われています。

セイコーエプソンの職種別の年収

職種別の年収を比較すると、一般職の平均年収は約420万円〜820万円、技術職は約450万円〜805万円、総合職は650万円〜1100万円となっています。

35歳程度までは年齢と共に基本給もアップしていきますが、その後は「シニアスタッフ試験」に合格しないと昇給はありません。

合格する前と後では、月35万円〜45万円ほど給与に差が生じるようです。

学歴別の初任給は2019年度の実績によると、博士了275,500円、修士了239,500円、学部卒215,500円、高専専攻科卒215,500円、高専本科卒190,500円、短大・専門学校(2年)卒178,500円、高校卒167,500円となっており、他の企業と比較しても高めの設定となっています。

セイコーエプソンでは出世するとどれくらいの年収が貰える?

出世後の年収を比較すると、係長の平均年収は約785万円〜900万円、課長は約1025万円〜1195万円、部長は約1220万円〜1425万円となっています。

「今まで成果を上げているか否か」が昇進(管理職)への大きな判断材料となるため、日頃から率先して動き、成果を上げる努力が必要となります。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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