海外売上84%!グローバルに活躍する総合電動工具メーカー!就活前に知っておきたい求められる人材についても解説!
2019年度の有価証券報告書によると、報酬が1億円を超える役員はいませんでした。
その他の役員の報酬に関しては、社内取締役11名に対して総額3億7600万円で1人あたり3418万円、社内監査役1名に対して1500万円が支払われていました。
このことから、取締役会長の後藤昌彦氏の報酬は3418万円以上1億円未満であることが推察できます。
業績も年々伸びており非常に好調であることから、役員の報酬もそれに伴い更に上昇していくでしょう。
マキタの競合他社として、工機ホールディングス、リョービ等が挙げられます。
それぞれの年収を見てみると、マキタは720万円、工機ホールディングスは662万円、リョービは687万円でした。
工機ホールディングスよりも約58万円、リョービよりも約33万円平均年収が高いことが分かりました。
新技術の開発にも余念がないことから、今後更に年収が上がることが予想できます。
マキタの売り上げ、経常利益を見てみると、売り上げは2016年では1691.8億円、2017年では2422.7億円、2018年では3096.5億円でした。
経常利益は2016年では325.0億円、2017年では469.0億円、2018年では607.6億円となっています。
売り上げ、経常利益共に非常に好調であることが、平均年収の高さに結び付いていると考えられます。
マキタでは、電動工具、園芸工具、エア工具、家庭用機器等の製造販売を行っています。
特に電動工具はマキタの主要製品群でもあり、ドリルや振動ドリル、グラインダ、充電式インパクトドライバ、丸ノコ等を扱います。
また、園芸工具では騒音や排気ガスの削減された充電式園芸用機器を手掛ける等、環境にも配慮した製品の開発にも注力。
パワフルでありながらも軽量且つコンパクトにする等、全ての製品がより便利に使えるよう設計されています。
その他にも、マキタでは部品・アクセサリーの販売やアフターサービスも行っています。
部品・アクセサリーでは製品に取り付けるノコ刃や砥石等の消耗品を揃えており、より快適に作業できるようサポートしています。
また、世界約50ヵ国で営業拠点等を展開しアフターサービス体制をしっかり整えているため、より迅速に対応することが可能です。
マキタは2015年に創業100周年を迎え、今ではグローバル企業としてその名を轟かせています。
マキタのこれまでの歴史を簡単に見てみましょう。
1915 牧田茂三郎氏が牧田電機製作所を創業し、電灯器具やモーター等の販売、修理を始める
1935 ソ連へ発電機、モータを初めて輸出する
1938 株式会社牧田電機製作所を設立する
1958 国内で初めて携帯用電気カンナを発売する
1962 社名をマキタ電機製作所に変更する、名古屋証券取引所市場第二部に上場する
1965 創業50周年を迎える
1968 東京証券取引所、大阪両証券取引所第二部に上場する
1970 東京証券取引所、名古屋証券取引所、大阪証券取引所第一部に指定替えとなる
1985 創業70周年を迎える
1991 社名をマキタに変更する
2015 創業100周年を迎える
2017 後藤宗利氏が代表取締役取締役社長に就任する
マキタグループは、マキタ・ゼネラル・サービスや尼寺空圧工業が属するグループです。
アメリカやブラジル、ドイツ、中国等海外約40ヵ国にも子会社を持ち、世界中にマキタの製品を提供しています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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