福利厚生も充実!ベアリング世界3位企業の年収やボーナスはいくら?出世すると高収入?競合他社との比較も紹介!
日本精鉱の代表執行役社長(CEO)を務める内山 俊弘氏の報酬は、1億5300万円でした。
また執行役常務のエイドリアン・ブラウン氏は1億600万円、連結会社のNSKアメリカ社の社長を務めるスティーブン・ベックマンは1億3400万円でした。
役員報酬の中で3人も1億円超えがいるのは、他の企業でもなかなかありません。
いかに業績が良く、またトップ役員となると高い報酬が貰える会社であることが分かります。
その他の役員の平均報酬は、下記の通りです。
社内取締役員の平均年収は900万円、社外取締役員の平均は1183万円、執行役員の平均は5834万円。
日本精工のライバル会社の名前には、ジェイテクトやNTNが挙げられます。
ジェイテクトの平均年収は712.2万円、NTNの平均は731.8万円という結果でした。
競合他社と比較すると、日本精工の平均年収775.5万円は高めの数値であることが分かります。
4年連続平均年収が760万円を超えており、高い水準で安定していると言えるでしょう。
また日本精工では、家賃補助や食事手当などの福利厚生も手厚くなっています。
そうした部分も含めて考慮すると、給与以外の面においても競合他社よりもプラス面が大きいです。
日本精工の年収が高い背景には、グローバルシェアの拡大に成功してきたことが挙げられます。
国内中心の取引から海外市場まで範囲を広げた結果、ベアリング業界ではシェア率国内1位、世界第3位を獲得するまでに成長しました。
会社の年間売り上げも1兆円近くで安定しているため、社員の年収も比例して上がっているようです。
現在も成長を続けるアジア市場においてトップの売り上げを維持しており、今後も高い年収が見込めるでしょう。
日本精工が国内外で行っている事業に関して、ご紹介します。
日本精工の主力製品はベアリング(機械軸を支える装置)です。
ベアリングを中心に、「自動車事業」と「産業機械事業」の2事業向け製品を製造しています。
「自動車事業」の方が売り上げは高く、主に自動車用軸受(ベアリング)と自動車部品(ステアリング)の開発・製造・販売を行っています。
「産業機械事業」で対象としている製品は、家電製品や鉄道車両、航空機や人工衛星、風力発電機や太陽光発電機、スマートフォンなどです。
こうした製品向けの、産業機械軸受(ベアリング)の開発・製造・販売を行っています。
超小型モーター用の2mmのベアリングから風力発電機等用の2m超えの大きなベアリングまでと、幅広く手がけているのが特徴です。
ベアリング事業で有名な日本精工ですが、 電動パワーステアリングのシェアも世界トップクラス、ボールねじも世界ナンバー1のシェアを誇ります。
リニアガイドなどの精機製品、メガトルクモーターのメカトロ製品、メンテナンス関連製品なども製造しているのです。
創業100年以上である日本精工の歴史について、年表形式でご紹介します。
1914年:山口武彦が東京に日本精工合資会社を創業し、軸受の試作を開始
1916年:軸受けの生産を開始(8月)、日本精工株式会社を設立し全事業を継承する(11月)
1949年:東京・大阪・名古屋で株式上場
1962年:アメリカニュージャージー州に海外初の会社、ジャムコ・コーポレーション(現:NSKコーポレーション社)を設立
1963年:西ドイツ・デュッセルドルフに欧州初の会社、NSKドイツ社を設立
1964年:アメリカのボルグワーナー社と合弁で東京に、エヌエスケー・ワーナー株式会社(現:NSKワーナー株式会社)を設立
1970年:70年代頃から海外生産を本格始動
1980年:80年代は国内生産を拡張させ、海外展開も拡充
1988年:エヌエスケー・ワーナー株式会社からシートベルト部門を譲り受ける
1990年:90年代は海外展開をさらに拡充
1987年:発祥の地である東京品川区の大崎に本社ビルを竣工
1991年:現在の企業理念を制定
1999年:1934年に設立された多摩川工場を閉鎖
2000年:99年~2000年は各事業の分社化を進める
2003年:シートベルト事業と自動車部品のCVJ事業を売却
2008年:NSKの全製品をカバーできるNSKテクノロジーセンター中国社を設立。
2013年:本社ビルをリノベーション
2016年:創立100周年記念式典の開催
2017年:一般財団法人 NSK奨学財団を設立
2019年:フォルクスワーゲン社とステアリング事業で協業
NSKグループとは日本精工を中心として、国内外に94社の子会社と、16社の関連会社を有するグループです。
グループ全体で自動車事業、産業機械事業などを行っています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2025年1月1日
合わせてチェックされてる年収ランキング
同じエリア(東京)の年収ランキング上位企業
表示準備中