国内外のシェア総なめ!?海外売上高比率59.4%を誇る老舗メーカー!採用面接は人物重視?
2019年度の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員についての記載はありませんでした。
その他の役員の報酬については、社内取締役7名に対して総額2億8500万円で1人あたり4071万円、社内監査役3名に対して総額4700万円で1人あたり1566万円が支払われていました。
業績も年々上昇傾向にあるので、今後役員の報酬もそれに伴いアップしていくでしょう。
椿本チエインの競合他社として、オリエンタルチエン工業、大同工業が挙げられます。
競合の年収を見てみると、オリエンタルチエン工業は427万円、大同工業は567万円でした。
椿本チエインは672万円なので、競合よりも平均年収が高いことが分かりました。
新たな事業の開拓のため動き出していることもあり、今後競合との差をどんどん開いていくと考えられます。
椿本チエインの売り上げ及び経常利益を見てみると、売り上げは2017年で825.4億円、2018年で968.3億円、2019年で1086.6億円でした。
また、経常利益は2017年で115.0億円、2018年で125.0億円、2019年で139.7億円と、売り上げ・経常利益共に順調に上昇していることが分かります。
国内外のシェアも高く、製品は人気を誇っているため、社員の年収も高くなっていると言えるでしょう。
椿本チエインでは、主にチェーン事業、自動車部品事業、精機事業、マテハン事業の四つを手掛けています。
それぞれの事業について詳しく見てみましょう。
チェーン事業では、ラムダチェーン・ジップチェーン・ステップチェーン等を製造販売しており、製品は工作機械や自動車製造、タイヤ製造、医療機器、製紙などあらゆる場面や業界で活用されます。
椿本チエインはチェーンの製造から始まったこともあり、国内シェアはスチールチェーン分野では約50%以上、ケーブルベヤ分野では約30%以上を誇ります。
今後は欧州やインドを中心に海外進出を視野に入れています。
自動車部品事業では、パワートレイン系・エンジン系の二つのチェーンを展開しています。
パワートレイン系ではEnedrive Chainシリーズを扱っており、動力伝達に優れているだけでなく軽量・低騒音・低コストも実現。
今後次世代エコカーにも活用される予定です。
また、エンジン系ではタイミングチェーン、スプロケット、テンショナ、レバー・ガイド等の製造販売を行います。
タイミングチェーンのシェアは国内で69%、世界で37%を誇り、国内外で広く活用されていることが分かります。
ハイブリッドカー向けの小型エンジンにも対応しているため、今後ニーズはますます高まるでしょう。
精機事業ではBLDCモータ付ハイポイド減速機、CTガントリーチルト用パワーシリンダ、モーターサイクル用カムクラッチ等を中心に手掛けます。
製品は自動ドアやCT検査装置、バイク、電動アシスト自転車等に活用されており、モーターサイクル用カムクラッチに関してはホンダ・ヤマハ・BMW・DUCATI等のメーカーにも納入しています。
マテハン事業では、搬送・保管・仕分けを行う自動化設備の製造販売を行っており、これまでに物流業界向けの高速仕分け機「リニソートS-C∞」、創薬会社・研究室等で活用される自動保管倉庫、IT関連生産工場・自動車工場・食品工場等で使用される「オートランバンガード」等を手掛けてきました。
今後無人化を実現するための技術開発に尽力しており、AI・IoT等の技術開発にも積極的に取り組んでいます。
椿本チエインでは、新たな事業開拓のため技術開発・新商品開発・新事業開発にも尽力しており、これまでに優良苗選別自動化システム、V2X対応充放電装置、IoT対応遠隔監視プラットフォーム「MitaMon」等を開発してきました。
今後も更に事業領域を拡大するため、あらゆることに挑戦し続けるでしょう。
椿本チエインは、100年以上の歴史を持つ企業です。
これまでの歴史を簡単に見ていきましょう。
1917 椿本説三氏の個人経営により創業される
1923 機械用チェーンの製造を始める
1949 大阪証券取引所、東京証券取引所にそれぞれ上場する
1950 アメリカに初めてローラチェーンを輸出する
1957 自動車エンジン用タイミングチェーンの生産を始める
1958 大形チェーン減速機の開発を始める
1970 社名を椿本チエインに変更する
2017 創業100周年を迎える
つばきグループは、椿本カスタムチエン・椿本スプロケット・椿本鋳工等、全国のあらゆる企業が属するグループです。
グループ企業では特殊チェーンの製造、各種スプロケットの製造販売、搬送コンベヤ・付属機器の製造等を行っています。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日:2024年1月1日
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