海外志向が強い人にオススメ！「空調メーカー世界トップクラス」ダイキンの企業情報を徹底解剖
気になる社長や役員の年収についても調べてみました。
有価証券報告書によると、取締役会長兼グローバルグループ代表の井上礼之氏の年収は4億1800万円、代表取締役社長兼CEOの十河政則氏の年収は2億7800万円です。
その他の役員の平均的な年収は、取締役：1億2600万円、監査役：3450万円、社外役員：1520万円です。
ダイキンの会長・社長などの会社のトップは2億円〜4億円以上、取締役は1億円以上の報酬を貰っているようです。
ダイキンの競合他社としては、パナソニックや三菱電機などが挙げられます。
有価証券報告書によると、パナソニックの平均年収は774万円、三菱電機の平均年収は816万円でした。
ダイキンの平均年収は741万円のため、いずれの競合他社にも及びません。
しかし、そもそも競合他社の年収水準が高く、一般的な平均年収441万円と比べると、ダイキンも充分に高年収と言えます。
ダイキンは、業務用空調機の売上において世界トップクラスを誇ります。
2015年度には売上高2兆円を突破し、2020年度には売上高3兆円越えを目指しています。
実際にこの数年の売上高の推移を見ると、2016年度：2兆440億円、2017年度：2兆2906億円、2018年度：2兆4811億円、2019年度：2兆5503億円と、順調に業績を上げていることが分かります。
このような好調な業績が背景にあるからこそ、社員の平均年収も高いと考えられます。
ダイキンと言えば、「ぴちょんくん」のCMを観たことがある方も多いのではないでしょうか。
CMで放映されている「空気で答えを出す会社」というキャッチフレーズからも分かる通り、空調技術がダイキンの主な事業です。
冷媒制御技術、インバーター、ヒートポンプなどがコアな技術になっています。
また、空調技術が有名である一方で、家庭用品・自動車・半導体などに使われるフッ素化学製品事業に関しても、世界トップレベルの実力を誇ります。
その他の事業として、ダイキンは380億円を投資して最先端の技術開発拠点「テクノロジー・イノベーションセンター」を設立しました。
また、「空気を育む森プロジェクト」と題し、日本の北海道知床などをはじめとしてインドネシア、カンボジア、中国、インド、リベリア、ブラジルなどの7地域1100万ヘクタールにおいて、植林の取り組みや、持続可能な開発目標（SDGs）への貢献活動を行っています。
飛行機用ラジエーターチューブの生産から始まったダイキン。
その沿革を簡単にまとめただけでも、どれほど「日本初」「世界初」という偉業を成し遂げてきたかがうかがえます。
これまでの沿革を見てみると、海外への事業展開を積極的に進めてきたことが分かります。
なお、上記は沿革の要点をまとめたものになりますので、就職活動を考えている方は公式ウェブサイトもチェックしてみてください。
ダイキングループは、大阪に本社を構えるダイキンを中核とした企業グループです。
全従業員の約80％が海外で勤務しており、売上の約70％が海外で生み出されています。
海外志向の強いグループ企業だと言えるでしょう。
また、生産拠点は100以上にも及び、その事業規模の大きさがうかがえます。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
合わせてチェックされてる年収ランキング
同じエリア(大阪)の年収ランキング上位企業
表示準備中