業績急上昇の理由とは？気になる職種別の年収はいくら？面接での質問傾向を紹介！
代表執行役社長の平野 耕太郎氏、代表執行役副社長の住岡 浩二氏の年収は公開されていませんでしたが、その他の取締役の平均年収は約800万円、執行役は約4500万円となっています。
役員等の報酬だけを見てみると、特に取締役の年収は非常に低い印象を受けます。
従業員の平均年収が約729.6万円ですので、職種や職位によっては取締役を超える年収を得ていることになるでしょう。
日立建機の競合他社というと、小松製作所や住友建機などが挙げられます。
最新の有価証券報告書によれば、小松製作所の平均年収は約760.8万円、住友建機の平均年収は約785.4万円となっています。
日立建機の平均年収は約729.6万円ですので、小松製作所と住友建機よりはやや少ない年収であることが分かります。
ただし、近年の業績の好調さからすると、近い内に年収が増加する可能性も充分に考えられます。
平均年収が高い理由には、業績の好調さが大きく影響しています。
売上高を見てみると、2015年〜2017年は7500億円〜8500億円台を推移していましたが、2018年には9500億円、2019年3月期には1兆337億円を超える最高記録を叩き出しました。
また、当期利益に関しても2016年・2017年には80億円台まで落ち込んでいたものの、2018年には600億円台と急上昇。
2019年3月期には過去5年間で最高の685億円を記録。これは前連結会計年度比114%と大幅に向上したことを意味しています。
また、勤続年数が平均15.1年と長いことも、平均年収を引き上げている要因の一つと言えるでしょう。
日立建機は、機械業界に属する日本の大手企業です。
沢山のニーズに応えられる豊富な商品をラインアップしており、全国の営業拠点で素早い提供を実現。
ミニショベル・油圧ショベル・大型ショベル・ローディングショベル・ホイール式油圧ショベル・ホイルーローダ・環境リサイクル機・道路機械など、様々な商品をご用意しています。
国内でもトップクラスの商品ラインアップにより、全国の営業拠点から様々な現場に即時対応できるような環境を整えています。
販売されている重機はもちろん、建設現場の安全を守る保安用品、 発電機・溶接機・照明、現場で働く作業員を暑さや寒さから守る空調換気・季節商品、現場に設置するトイレやコンテナハウスなど、幅広い製のレンタルを行っています。
日立建機の商品を購入・レンタルされたお客様に対し、全国の営業拠点やネットワークを駆使し、機械にトラブルや故障などが起こった際に即時対応できるようにしています。
また、建設機械の専門家によるトータルファイナンシャルプランを提供しており、月々リース料を支払うだけで自己保有機と同時ように使用できる「ファイナンスリース契約」や、機械を日立建機が代わりに購入し、お客様は分割払いで購入できる「割賦売買契約」、リース期間満了時の残価設定を行うことで初期費用やリース料が低減できる「購入選択権付残価設定リース契約」などのプランを用意しています。
新しい機械は非常に高額であり、購入できない企業も沢山あります。
そんな企業のために下取機・買取機・自社メンテナンスのレンタル機などを中古で販売しており、様々なニーズに対応。
写真と検品書に全社共通の基準を設けたり、日本認定の中古車保証整備済中古車を販売するなど、安心して購入できる環境を整えています。
また、中古車のパレ－ドオ－クションを年3回開催し、丁寧な機械点検と機械状態のを伝えることで、お客様から高い信頼を得ていることでも有名です。
日立建機の歴史についてご紹介します。
日立グループとは、日立製作所が中心核となるグループ企業のことです。
所属企業には日立建機をはじめ、施設管理運営・リース部門・映像デザイン制作・業務代行を行うビルケアビジネス、建設機械用の精密油圧機器などの製造・販売を行う多田機工、損害保険代理業や生命保険募集業務を行う日立保険サービスなどがあります。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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