コマツの年収【2024年最新版】(2ページ目)

平均年収やボーナスが上昇している理由とは?高額な役員報酬もご紹介!今後の業績予想や採用の秘訣も伝授


コマツの社長や役員の年収

2019年のコマツの有価証券報告書の結果から、報酬1億円超えの役員が5人もいることが分かりました。

1億円以上得ている役員の報酬額は、代表取締役会長の大橋 徹二氏で約2億9500万円、前取締役会長の野路 國夫氏で約2億3000万円、代表取締役社長兼CEOの小川 啓之氏で約1億6000万円、取締役の藤塚 主夫氏で約1億5300万円、取締役兼常務執行役員の浦野 邦子氏で約1億900万円となっています。

こんなにも高い報酬を得ている役員が多いのは、他の企業でもあまり見ません。

いかに近年の業績が良いのかがうかがえます。

その他の役員の平均報酬は、取締役で約1420万円、監査役で約2780万円です。

競合他社とコマツの年収比較

コマツの競合他社には、クボタ豊田自動織機の名前が挙げられます。

それぞれの平均年収は、クボタが約801万円、豊田自動織機が約813万円であり、コマツの約760万円より若干高いことが分かります。

コマツの平均年収は現在約760万円ですが、業績と比例して年々上がっているため、このまま続けば2008年のように平均年収が800万円台まで上がることも期待できるでしょう。

コマツの平均年収が高い理由

コマツはグローバルに活躍している企業で、油圧ショベルの売上は国内1位、世界第2位を誇ります。

近年では海外需要が増えたことを受け、売上も上昇。

それに伴い平均年収も高まっていると考えられます。

近年では潜在ニーズの大きいアフリカ市場への進出も強化しつつあるため、上手くいけば今後も業績と年収は上がるでしょう。

コマツの事業内容

コマツは建設・鉱山機械の製造を行う、国内大手メーカーの一つです。

主な事業

コマツのメイン事業は建設現場や鉱山現場で使われる、建設・鉱山機械、車両の研究開発、生産、販売です。

ロープショベル、コンティニュアス・マイナー、油圧ショベル、ホイールローター、ブルドーザー、モーターグレーダー、ダンプトラック、ミニショベル、ミニ建機、鉱山機械、機械部品、フォークリフト、林業機械、環境リサイクル機械、地下建機など、様々な用途に合わせた機械を主力製品としています。

その他の事業

その他の事業には、産業機械の研究開発、生産、販売のほか、リテールファイナンスも行っています。

産業機械ではプレス・板金機械、工作機械、エキシマレーザー、サーモモジュール・温度制御機器、防衛省向けの装甲車・弾薬等を製造。

リテールファイナンスでは、コマツ製品を担保とした融資を行っています。

コマツの歴史

コマツの歴史について年表形式でご紹介します。

1921年:創業者の竹内明太郎が小松鉄工所より独立・分離し、石川県に(株)小松製作所を設立

1924年:市販プレス第1号「450t成形プレス」の製造を開始

1931年:国産農耕用トラクターの第1号が完成

1934年:東京株式取引所にて株式上場

1935年:高級鋳物・特殊鋼材の製造を開始

1941年:大型油圧成形プレスの生産を開始

1947年:「D50ブルドーザー」の第1号機が完成

1948年:ディーゼルエンジンの生産を開始

1951年:本社を東京に移転

1952年:モーターグレーダーの生産を開始

1953年:フォークリフトの生産を開始(1月)、ダンプトラック・特殊車両の生産を開始(11月)

1955年:アルゼンチン向けに初の建機輸出を行う

1956年:ショベルローダーの生産を開始

1964年:インドにて初の海外駐在員事務所を設立

1965年:ホイールローダーの生産を開始

1967年:初の海外現地法人となる「小松ヨーロッパ(株)」をベルギーに設立。以降様々な国で現地法人の設立を行う。

1968年:油圧ショベルの生産を開始

1972年:小型プレスの分野に進出

1984年:レーザー加工機を発売

1998年:KOMTRAX(機械稼働管理システム)を開発(2001年に標準搭載を開始)

2008年:「日本地雷処理を支援する会」と提携し、海外で対人地雷処理と復興支援活動を開始

2015年:施工ソリューション「スマートコンストラクション」を開始する

コマツが属するコマツグループとは?

コマツグループはコマツ、コマツカスタマーサポートやコマツクイックを含む連結子会社215社、持分法適用会社42社の全258社からなる大手グループです。

建設・鉱山機械、ユーティリティ(小型機械)、林業機械、産業機械などの事業を国内外で展開しています。

※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。

最終更新日:2024年1月1日

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