世界でも高いシェアを誇る製品を数々展開する大手企業！就活生必見の選考で特に重視されることとは？気になる点を一気に解説！
2020年の有価証券報告書を確認しましたが、報酬が1億円を超える役員についての記載は見られませんでした。
またその他の役員の報酬については、社内取締役7名に対して総額3億6313万円で1人あたり5187万円、社内監査役3名に対して総額3648万円で1人あたり1216万円がそれぞれ支給されていました。
このことから、代表取締役社長の宮内直孝氏の報酬は5187万円以上1憶円未満であると推測できます。
しかし現在、各事業を徐々に拡大しつつあるため、いずれ役員の報酬も1憶円を超えると考えられます。
日本製鋼所の競合会社として、住友重機械工業や日精樹脂工業等が挙げられます。
それぞれの年収を見てみると、日本製鋼所は615万円、住友重機械工業は785万円、日精樹脂工業は607万円と、住友重機械工業にはあと一歩及びませんでした。
しかし現在は新規事業の創出も図っているので、今後収益源が増えることにより競合を超える年収となる可能性があると言えます。
2017年から2019年にかけての日本製鋼所の売り上げ・経常利益をそれぞれ確認していきましょう。
売り上げは2017年で1667.2億円、2018年で1620.4億円、2019年で1656.2億円でした。
また経常利益は、2017年で67.3億円、2018年で169.1億円、2019年で226.6億円となっています。
直近3年間で経常利益は約159.3億円も上昇しており、売り上げも2018年に一度下降してしまったとは言え、回復傾向にあることが分かります。
業績が好調である分社員にも還元することができ、平均年収も高くなっていると言えます。
日本製鋼所グループは、日鋼ＹＰＫ商事、ニッコー厚産、日鋼設計、日鋼テクノ、日鋼工機等の子会社50社・関連会社5社から成り立つグループです。
グループ企業では、成形機・樹脂機械・産業機械・工作機械等の販売、一般港湾運送事業、各種装置の設計・製造販売等の事業を行っています。
日本製鋼所では現在、新卒採用を中心に採用活動が行われています。
募集要項を詳しく見てみましょう。
新卒採用では現在、総合職採用・事業所採用が行われており、それぞれ入社後は以下の職種に就くことになります。
総合職採用
事業所採用
事業所採用は現在広島製作所での募集のみとなっているので、注意しましょう。
選考フローは、総合職採用・事業所採用とでそれぞれ以下の通りです。
それぞれで採用フローや初任給も異なるため、必ず確認するようにしましょう。
公式ホームページや各転職サイトを確認しましたが、残念ながら現在日本製鋼所ではキャリア採用は行われていませんでした。
過去には転職サイトにて以下の職種の募集が行われていたようです。
募集時の応募要件を確認すると、応募する上で実務経験はもちろんのこと、職種によっては英語力も必要とされていました。
今後日本製鋼所への転職を考えているという方は、現職で経験を積みスキルを磨くと共に、少しずつ語学の勉強も行い資格等を取得しておくのも良いかもしれません。
こまめに公式ホームページや転職サイトにて求人情報を確認し、募集があればすぐに応募するようにしましょう。
日本製鋼所が求める人材像として、新卒採用ページには以下のように記載されていました。
また、以下のような想いを持つ方も募集しているとのことです。
経営理念の一つとして「変わり続ける意識を持つ」を掲げ、「堅実に、安定的に製品を提供する風土は堅持しながらも、主体性・創造性・チャレンジ精神を尊重し、変化を求める活力に満ちた企業風土を実現する」ことを目指していることからも、日本製鋼所では思考力・忍耐力・挑戦心等を持ち、目標に向かって努力することのできる人材を求めていると考えられます。
※年表記については、各社の決算発表時点での最新情報を掲載するために、年度ではなく決算終了の年に表記を揃えてあります。従業員数推移なども「年度」表記になっていない限り同様です。
最終更新日：2024年1月1日
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